1.2 稼ぎ頭は「北米のHRテクノロジー」
リクルートの事業は大きく3つのセグメントに分かれています。
- 求人検索エンジン「Indeed」などを展開する『HRテクノロジー』
- リクルートスタッフィングなどの『人材派遣』
- SUUMOやゼクシィなどの『マーケティングマッチングテクノロジー（MMT）』
売上規模が最も大きいのは人材派遣（約1.2兆円）ですが、利益の源泉は全く異なります。
動画内で泉田氏が言及した利益額（※EBITDA+S：営業利益に減価償却費等を加えた利益指標）を見ると、HRテクノロジーが3949億円と圧倒的で、次いでMMTが1392億円、人材派遣は約851億円にとどまります。
つまり、リクルートの業績を左右する最大の柱はHRテクノロジー事業なのです。
さらに、泉田氏はHRテクノロジー事業を分析する上で「地域」に注目します。第3四半期の同事業の売上2342百万米ドルのうち、半分以上を占める1303百万米ドルが「北米」から生み出されています。
泉田氏はこの構造について、次のように解説しています。
「リクルートっていうと日本ですごい大きな会社で頑張ってる会社だって思うかもしれないけど、世界の投資家から見たらそれは大事なパーツではあるんだけど、最初に見るべきポイントではない。」
日本の売上が前年比マイナス5.4%と縮小している一方で、北米は10.1%増としっかり成長しています。世界の投資家にとって、リクルートの成長ドライバーは日本市場ではなく、パイが大きく伸びている北米市場の動向に他ならないのです。
利益の大部分を稼ぐHRテクノロジー事業2/4
出所：リクルートホールディングス 2026年3月期第3四半期決算説明会資料を基にイズミダイズム作成
1.3 アナリストのコンセンサス予想も切り上がる
足元の業績が好調に推移していることを受けて、証券会社のアナリストたちが算出する「コンセンサス予想（市場の平均的な業績予想）」も徐々に切り上がっています。
会社側が発表している通期の営業利益予想は5906億円ですが、アナリストのコンセンサス予想はそれを上回る水準で推移しており、決算発表の前後でも上方修正の動きが見られました。
つまり、専門家たちもリクルートの業績に対して強気の見方をしているということです。
