4. 「1ヵ月あたりの食費」はどのくらい？

消費支出のなかでも、特に負担感を覚えやすい項目が「食費」です。物価上昇の影響を受けやすい分野でもあり、毎月の食費が家計を圧迫していると感じる人も少なくないでしょう。

総務省統計局「家計調査 家計収支編（2024年）」によると、二人以上世帯における1ヵ月あたりの平均的な食費は以下のとおりです。

  • ～34歳 7万2099円
  • 35～39歳 8万4013円
  • 40～44歳 9万671円
  • 45～49歳 9万2762円
  • 50～54歳 9万2893円
  • 55～59歳 9万1243円
  • 60～64歳 8万5832円
  • 65～69歳 8万8062円
  • 70～74歳 8万2401円
  • 75～79歳 8万153円
  • 80～84歳 7万3250円
  • 85歳～ 7万3186円
  • 全体平均 8万5040円

二人以上世帯の食費は40～50歳代で9万円台と最も高く、その後は年齢が上がるにつれて緩やかに減少していきます。

その背景には、加齢に伴う食事量の変化に加え、外食頻度の低下や健康を意識した食生活への移行などがあると考えられます。

また、食費は世帯構成や家族人数による差が大きい項目です。子どもの成長期には食費がかさみやすい一方、単身世帯では外食や中食の割合によって支出額が大きく変動します。

さらに、家計に余裕が少ない世帯ほど「家計に占める食費の割合（エンゲル係数）」が高くなる傾向があり、食費は生活のゆとりを測る指標としても用いられています。

物価上昇が続く今だからこそ、食料品の価格動向を意識しつつ、無理のない範囲で食生活や家計全体を見直していく姿勢が求められるでしょう。

5. まとめにかえて

70歳代の金融資産は平均で2000万円を超えていますが、中央値は1000万円台にとどまります。

つまり、「平均」は一部の高額保有世帯に引き上げられている側面があり、多くの世帯にとっての現実は中央値に近い水準です。

また、年金の平均月額や家計収支のデータを見ると、年金だけで毎月の支出を賄うのは簡単ではないことが分かります。

実際、70歳代の無職世帯では月平均2万円前後の赤字が生じており、その差額は貯蓄の取り崩しなどで補っている状況です。

老後は「貯める時期」から「使う時期」へと移行していることが、統計からも読み取れます。

食費の水準も含め、生活費は年齢とともに緩やかに変化しますが、物価上昇の影響は無視できません。

大切なのは、平均額と自分の家計を切り離して考えないことです。

資産額、年金額、毎月の支出を具体的に書き出し、「自分の数字」で現状を把握してみましょう。

そこから、取り崩しのペースや資産運用の必要性、支出の見直しといった現実的な対策が見えてきます。

※金額等は執筆時点での情報に基づいています。

参考資料

加藤 聖人