「老後2000万円」という言葉が広く知られるようになってから、自分たちの貯蓄は足りているのだろうか、と考える機会が増えた方も多いのではないでしょうか。
特に70歳代になると、すでに退職後の生活が現実となり、資産の取り崩しや年金収入とのバランスが家計の軸になります。
実際のところ、70歳代・二人以上世帯の金融資産は平均で2000万円を超える一方、中央値はそれを大きく下回ります。
さらに、公的年金の受給額や家計収支の実態を見ていくと、「平均」の数字だけでは見えない現実も浮かび上がります。
本記事では、金融資産の平均と中央値の違い、公的年金の水準、70歳代世帯の家計収支や食費の実態までを整理し、老後の家計をどう捉えるべきかを具体的なデータとともに考えていきます。
1. 【70歳代・二人以上世帯】金融資産保有額の平均と中央値
まずは、J-FLEC(金融経済教育推進機構)「家計の金融行動に関する世論調査 2025年」から、70歳代の金融資産保有額(金融資産を保有していない世帯を含む)を見てみましょう。
1.1 金融資産保有額の平均値・中央値
- 70歳代:平均値2416万円、中央値1178万円
金融資産保有額の平均値を見ると、70歳代では2416万円と、いわゆる「2000万円」を上回っており、老後も比較的安定した生活が送れそうに見えます。
しかし、中央値は1178万円にとどまっており、実際には「平均ほど資産を持っていない世帯が多数派」であることがわかります。
さらに、60歳代から70歳代にかけて中央値が減少している点からは、退職後に貯蓄を取り崩す生活へ移行している実態も読み取れます。
