「老後2000万円」という言葉が広く知られるようになってから、自分たちの貯蓄は足りているのだろうか、と考える機会が増えた方も多いのではないでしょうか。
特に70歳代になると、すでに退職後の生活が現実となり、資産の取り崩しや年金収入とのバランスが家計の軸になります。
実際のところ、70歳代・二人以上世帯の金融資産は平均で2000万円を超える一方、中央値はそれを大きく下回ります。
さらに、公的年金の受給額や家計収支の実態を見ていくと、「平均」の数字だけでは見えない現実も浮かび上がります。
本記事では、金融資産の平均と中央値の違い、公的年金の水準、70歳代世帯の家計収支や食費の実態までを整理し、老後の家計をどう捉えるべきかを具体的なデータとともに考えていきます。
1. 【70歳代・二人以上世帯】金融資産保有額の平均と中央値
まずは、J-FLEC（金融経済教育推進機構）「家計の金融行動に関する世論調査 2025年」から、70歳代の金融資産保有額（金融資産を保有していない世帯を含む）を見てみましょう。
1.1 金融資産保有額の平均値・中央値
- 70歳代：平均値2416万円、中央値1178万円
金融資産保有額の平均値を見ると、70歳代では2416万円と、いわゆる「2000万円」を上回っており、老後も比較的安定した生活が送れそうに見えます。
しかし、中央値は1178万円にとどまっており、実際には「平均ほど資産を持っていない世帯が多数派」であることがわかります。
さらに、60歳代から70歳代にかけて中央値が減少している点からは、退職後に貯蓄を取り崩す生活へ移行している実態も読み取れます。
2. 公的年金の平均月額
老後に取り崩せる資産が少ない場合、生活費の大部分を公的年金等の収入に頼ることになります。
では、現代のシニアはどのくらいの年金を受け取っているのでしょうか。
厚生労働省年金局「令和6年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」から、国民年金のみを受け取る場合と、国民年金+厚生年金を受け取る場合の平均月額を見てみましょう。
2.1 【国民年金の平均月額】
- 全体 5万9310円
- 男性 6万1595円
- 女性 5万7582円
2.2 【厚生年金の平均月額】
- 全体 15万289円
- 男性 16万9967円
- 女性 11万1413円
※国民年金部分を含む
国民年金の平均月額は5万9310円、基礎年金部分を含む厚生年金の平均月額は15万289円となっています。
ただし、年金額は現役時代の収入や加入期間によって大きくばらつきます。
厚生年金を含めても、受給額は1万円未満から30万円以上まで幅広く分布しており、平均値だけでは実態をつかみにくいのが実情です。
3. 【65歳以上・二人以上世帯】平均的な家計収支
続いて、総務省統計局「家計調査報告 家計収支編 2024年(令和6年)平均結果の概要」から、二人以上の世帯のうち70歳代・無職世帯の家計収支を見てみましょう。
3.1 【70歳〜74歳】生活費の内訳
- 消費支出：26万9015円
- 非消費支出：3万4824円
- 実収入：27万5420円
- 収支：ｰ2万8419円
3.2 【75歳以上】生活費の内訳
- 消費支出：24万2840円
- 非消費支出：3万558円
- 実収入：25万2506円
- 収支：ｰ2万892円
70歳〜74歳では月平均で約2万8000円、75歳以上でも約2万1000円の赤字が続いており、いずれの世代でも支出が収入を上回る状態となっています。
年齢を重ねるにつれて外出や消費活動が減少するため、赤字幅はやや縮小する傾向にありますが、それでも年金収入だけで家計を黒字化するのは難しいのが実情です。
今後、さらに長寿化が進むことを踏まえると、日常生活費に加えて医療費や介護費の負担が増す可能性もあります。
こうした支出を補うためには、一定の貯蓄を確保しておくことや、無理のない範囲で資産運用を取り入れる視点が、これまで以上に重要になっていくでしょう。
4. 「1ヵ月あたりの食費」はどのくらい？
消費支出のなかでも、特に負担感を覚えやすい項目が「食費」です。物価上昇の影響を受けやすい分野でもあり、毎月の食費が家計を圧迫していると感じる人も少なくないでしょう。
総務省統計局「家計調査 家計収支編（2024年）」によると、二人以上世帯における1ヵ月あたりの平均的な食費は以下のとおりです。
- ～34歳 7万2099円
- 35～39歳 8万4013円
- 40～44歳 9万671円
- 45～49歳 9万2762円
- 50～54歳 9万2893円
- 55～59歳 9万1243円
- 60～64歳 8万5832円
- 65～69歳 8万8062円
- 70～74歳 8万2401円
- 75～79歳 8万153円
- 80～84歳 7万3250円
- 85歳～ 7万3186円
- 全体平均 8万5040円
二人以上世帯の食費は40～50歳代で9万円台と最も高く、その後は年齢が上がるにつれて緩やかに減少していきます。
その背景には、加齢に伴う食事量の変化に加え、外食頻度の低下や健康を意識した食生活への移行などがあると考えられます。
また、食費は世帯構成や家族人数による差が大きい項目です。子どもの成長期には食費がかさみやすい一方、単身世帯では外食や中食の割合によって支出額が大きく変動します。
さらに、家計に余裕が少ない世帯ほど「家計に占める食費の割合（エンゲル係数）」が高くなる傾向があり、食費は生活のゆとりを測る指標としても用いられています。
物価上昇が続く今だからこそ、食料品の価格動向を意識しつつ、無理のない範囲で食生活や家計全体を見直していく姿勢が求められるでしょう。
5. まとめにかえて
70歳代の金融資産は平均で2000万円を超えていますが、中央値は1000万円台にとどまります。
つまり、「平均」は一部の高額保有世帯に引き上げられている側面があり、多くの世帯にとっての現実は中央値に近い水準です。
また、年金の平均月額や家計収支のデータを見ると、年金だけで毎月の支出を賄うのは簡単ではないことが分かります。
実際、70歳代の無職世帯では月平均2万円前後の赤字が生じており、その差額は貯蓄の取り崩しなどで補っている状況です。
老後は「貯める時期」から「使う時期」へと移行していることが、統計からも読み取れます。
食費の水準も含め、生活費は年齢とともに緩やかに変化しますが、物価上昇の影響は無視できません。
大切なのは、平均額と自分の家計を切り離して考えないことです。
資産額、年金額、毎月の支出を具体的に書き出し、「自分の数字」で現状を把握してみましょう。
そこから、取り崩しのペースや資産運用の必要性、支出の見直しといった現実的な対策が見えてきます。
※金額等は執筆時点での情報に基づいています。
参考資料
- 総務省統計局「家計調査報告 家計収支編 2024年(令和6年)平均結果の概要」
- 厚生労働省年金局「令和6年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」
- 総務省統計局「家計調査 家計収支編（2024年）第3-2表」
- J-FLEC(金融経済教育推進機構)「家計の金融行動に関する世論調査 2025年」
加藤 聖人
