新緑がまぶしい5月、ゴールデンウィークの連休も終わり、日常が戻ってきました。この時期、連休の出費や新生活の落ち着きとともに、「将来の家計」や「老後資金」について改めて考えている方もいらっしゃるかもしれません。
2026年1月、厚生労働省から新年度（2026年度）の年金額改定が発表されました。次回の年金支給日である6月15日には、この改定が適用された4月・5月分の年金が支給されます。
2026年度は4年連続のプラス改定となり、国民年金は+1.9％、厚生年金は+2.0％の引き上げです。しかし、この数字を手放しで喜べない現実もあります。
昨年の物価上昇率3.2％に対し、年金の引き上げ率は最大2.0％。額面は増えても物価高に追いつかず、「実質的な目減り」という課題が浮き彫りになっています。
「自分の年金は、具体的にいくら増えるのだろうか」「物価高が続くなか、今の生活レベルを維持できるのか」といった疑問は尽きません。この記事では、公表された最新データをもとに、シニア世代が受け取る年金のリアルな目安から、働き方の違いが将来の受給額にどう影響するのかまで、2026年度の最新情報とあわせて詳しく解説します。
