また、1000万円以上～1300万円未満のレンジには三菱地所、三井不動産、東急不動産などの不動産業、電通や博報堂DYホールディングス、フジ・メディア・ホールディングスといった広告業やマスコミ、そのほかにもハイテク、薬品、建設などの業種の企業が並んでいます。

詳しくはこちらをご参照ください「【最新版】年収別でみる給料が高い「上場企業」一覧」

一方、東洋経済オンラインの『最新!平均年収｢全国トップ500社｣』（2019年1月4日）によると、第1位はM＆Aキャピタルパートナーズの平均年収2994万円となっています。M＆Aキャピタルパートナーズはその名の通りM＆A関連会社で、平均年齢が31.5歳と非常に若いのが目を引きます。

第2位は先ほども出た年収ランキングの常連キーエンスで、平均給与2088万円、平均年齢は35.9歳。同社は、高い技術力で他の追随を許さないセンサー大手です。

第3位には証券・商品先物取引業の「マーキュリアインベストメント」がランクイン。平均給与は1822万円で、平均年齢は41歳となっています。

このランキングでは上位75社が年収1000万円を超えていました。そして、上位20社にはやはり総合商社や金融大手、民法キー局や不動産会社など、日本を代表する大手企業が名を連ねています。

常に上を目指せる準備を

高い年収にこだわりたいなら、お目当ての企業に求められるような人材になる必要があります。また、社会情勢は年々変わっているため、時流を読む力を養うことも求められるでしょう。ある年、ある企業の平均給与が高かったからといって安定的にそれが続くとは限りません。将来性のある企業を見極めることが大切です。

日本の終身雇用制度は崩壊しつつあり、転職や独立を選ぶ人も珍しくなくなりました。スキルアップに努めながら、いつでも新しい挑戦ができるよう準備しておきましょう。

LIMO編集部