日本証券業協会によれば、有価証券報告書は「金融商品取引法に基づいて上場会社が事業年度ごとに作成する会社内容の開示資料です。株式を上場している会社は、各事業年度終了後、3か月以内に財務局長および上場証券取引所に有価証券報告書の提出が義務付けられています」とされています。

平均年間給与は、税込支払給与額で、賞与及び基準外賃金を含んでいます。また、従業員数は、社外からの出向者を含み、社外への出向者は含みません。ただし、企業ごとに基準が異なることがあるので、都度、有価証券報告書の確認をお願いします。

年収ランキングを見ていきましょう

以下、平均年収のレンジごとに企業をリストアップしていますが、平均年間給与だけをうのみにせず、企業名のリンクをクリックしてください。記事には企業ごとの従業員の平均年齢もあわせて記載してあります。一般的な日本企業であれば、年齢が上がるにしたがって給料が増えるのが普通です。平均年齢が高いことで給与が高いことがあります。しかし、平均年齢が高いことは若い就業者にとっては良いことばかりではないでしょう。

また、ホールディングスカンパニーなど、特殊なロールの従業員だけが所属する場合もあります。そうした企業形態の会社の平均年間給与は年齢水準も高く、業務全般の姿を映し出したものではないこともあり、要注意です。

■2000万円以上

• キーエンス

■1600万円以上1700万円未満

• TBSホールディングス

■1500万円以上1600万円未満

• 三菱商事

■1400万円以上1500万円未満

• 野村ホールディングス
• 伊藤忠商事
• 三井物産
• 三菱ケミカルホールディングス
• 日本テレビホールディングス

■1300万円以上1400万円未満

• 住友商事
• ファナック
• 東京海上ホールディングス
• 三井住友トラスト・ホールディングス
• 丸紅
• テレビ朝日ホールディングス
• スクウェア・エニックス・ホールディングス

つづく

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