みなさんが就職先、転職先を検討する際の条件として「一番気になること」は何でしょうか。
やりがいや働きやすさといった職場環境ともに、給与面での待遇は最も気になる要素の一つですね。
とはいえ、年収や給与といった「お金」の話題は親しい仲でも聞きにくいのが本当のところではないでしょうか。
ここでは、上場企業各社の有価証券報告書をもとに、平均年間給与ごとに企業をリストアップ。随時更新していきます。
有価証券の年間平均給与とは
日本証券業協会によれば、有価証券報告書は「金融商品取引法に基づいて上場会社が事業年度ごとに作成する会社内容の開示資料です。株式を上場している会社は、各事業年度終了後、3か月以内に財務局長および上場証券取引所に有価証券報告書の提出が義務付けられています」とされています。
平均年間給与は、税込支払給与額で、賞与及び基準外賃金を含んでいます。また、従業員数は、社外からの出向者を含み、社外への出向者は含みません。
ただし、企業ごとに基準が異なるケースがあります。都度、最新の有価証券報告書の確認をお願いします。
「年収ランキング」を見ていきましょう
以下、平均年収のレンジごとに企業をリストアップしています。
「平均年間給与」だけをうのみにせず、企業名のリンクをクリックしてください。記事には企業ごとの従業員の平均年齢もあわせて記載してあります。
日本企業では、年齢とともに給料が増えるケースが一般的です。よって、従業員の平均年齢が高いために、平均年間給与が高くなることがあります。
でも、平均年齢が高いことは、若年層にとっては良いことばかりではないでしょう。
また、ホールディングスカンパニーなど、特殊なロールの従業員だけが所属する場合もあります。そうした企業形態の会社の平均年間給与は年齢水準も高く、業務全般の姿を映し出したものではないこともあり、注意が必要です。
■2000万円以上
- キーエンス （2279万3975円）
■1700万円以上1800万円未満
- 伊藤忠商事 （1730万799円）
■1500万円以上1600万円未満
■1400万円以上1500万円未満
- TBSホールディングス （1449万5000円）
- 野村ホールディングス （1440万5633円）
- テレビ朝日ホールディングス （1421万1000円）
- テレビ東京ホールディングス （1415万3747円）
■1300万円以上1400万円未満
- 東京エレクトロン（1398万9546円）
- 日本テレビホールディングス （1379万1193円）
- GMOフィナンシャルホールディングス （1374万3000円）
■1200万円以上1300万円未満
- 三菱地所（1246万3090円）
- 野村総合研究所（1242万1000円）
- 日本経済新聞社 （1232万4117円）
- アサヒグループホールディングス （1229万7579円）
- 中外製薬 （1214万3973円）
■1100万円以上1200万円未満
- サントリーホールディングス （1140万117円）
- サントリー食品インターナショナル （1130万2595円）
- ヤマトホールディングス （1142万516円）
- SOMPOホールディングス （1128万4115円）
- 豊田通商 （1114万1882円）
- 武田薬品工業 （1105万1000円）
- ソニーグループ （1101万8955円）
■1000万円以上1100万円未満
- 三井住友フィナンシャルグループ （1094万8000円）
- 商船三井 （1072万8325円）
- 味の素 （1046万5012円）
- みずほフィナンシャルグループ （1038万円）
- 博報堂DYホールディングス （1036万3000円）
- 富士フイルムホールディングス（1032万6556円）
- 三菱UFJフィナンシャル・グループ （1029万1000円）
- 三菱総合研究所 （1024万8577円）
- 東京建物 （1009万6000円）
- 竹中工務店 （1009万5686円）
- ENEOSホールディングス （1006万9517円）
■900万円以上1000万円未満
- 任天堂（985万6646円）
- 清水建設（971万6000円）
- メルカリ （968万3000円）
- ファーストリテイリング （959万4000円）
- NTT （952万4414円）
- KDDI （945万4416円）
- キリンホールディングス （942万6260円）
- 大和ハウス工業（928万2701円）
- JT （903万9451円）
- 協和キリン （902万4091円）
- 学研ホールディングス （901万8811円）
■800万円以上900万円未満
- 住友林業 （898万817円）
- 日立製作所 （896万9979円）
- トヨタ自動車（895万4285円）
- トレンドマイクロ （885万1404円）
- 大和ハウス工業 （884万2493円）
- 富士通（878万9575円）
- ルネサスエレクトロニクス （874万1592円）
- ヤマハ（872万852円）
- サッポロホールディングス （867万4000円）
- フジ・メディア・ホールディングス （866万6000円）
- FOOD&LIFE COMPANIES （865万2020円）
- 日産自動車（850万9353円）
- りそなホールディングス （864万3000円）
- アシックス （864万718円）
- 島津製作所（859万3166円）
- 塩野義製薬 （857万4848円）
- キヤノンマーケティングジャパン （857万4558円）
- トヨタ自動車 （857万1245円）
- 大塚商会 （856万7945円）
- 日本航空（847万8000円）
- 荏原製作所 （844万251円）
- ユニ・チャーム （843万3000円）
- ニトリホールディングス （835万8000円）
- 戸田建設（835万4467円）
- 江崎グリコ （812万2312円）
- 象印マホービン （821万1000円）
- 関西電力 （820万7912円）
- サーバーエージェント （817万円）
- 東京電力ホールディングス （815万5797円）
- B-R サーティワン アイスクリーム （814万5000円）
- NEC（日本電気） （814万4905円）
- クボタ （811万9719円）
- 日産自動車 （811万304円）
- 住友重機械工業 （808万9000円）
- ソフトバンク （808万4000円）
- キヤノン （807万7999円）
- 三菱電機 （806万7252円）
■700万円以上800万円未満
- 楽天グループ （797万761円）
- ヤマハ発動機 （795万4097円）
- 花王 （787万2000円）
- デンソー （786万8985円）
- 日清食品ホールディングス （782万402円）
- コクヨ （777万9670円）
- アスクル （776万1778円）
- コーセー （770万5216円）
- 九州電力 （770万1994円）
- カルビー（769万2000円）
- パナソニックホールディングス （758万6608円）
- カゴメ （754万5185円）
- ブリヂストン （748万5000円）
- 東急 （745万4443円）
- ポーラ・オルビスホールディングス （742万6722円）
- タマホーム （742万6000円）
- 静岡銀行 （741万5000円）
- 帝人 （739万4000円）
- セブン＆アイ・ホールディングス （738万8979円）
- 千葉銀行 （736万6000円）
- 太陽誘電（733万6000円）
- 小林製薬 （733万4564円）
- クラレ （727万0394円）
- 京セラ （725万2239円）
- タカラトミー （721万6777円）
- 浜松ホトニクス （720万3886円）
- 日清紡ホールディングス （720万469円）
- アース製薬 （719万4496円）
- スルガ銀行 （718万5000円）
- TOTO （710万4616円）
- ブックオフグループホールディングス （708万8958円）
- 吉野家ホールディングス （706万7000円）
- 高島屋（706万5000円）
■600万円以上700万円未満
- フェリシモ（695万5557円）
- JR東海 （687万1006円）
- エバラ食品工業（687万583円）
- ライオン （679万9584円）
- ゆうちょ銀行 （677万円）
- 資生堂 （663万4381円）
- GMOインターネットグループ （660万1000円）
- 日本製紙（659万9485円）
- すかいらーくホールディングス （655万9766円）
- SUBARU （645万1527円）
- ロイヤルホールディングス （642万8000円）
- ファミリーマート（641万6000円）
- JR東海 （639万3202円）
- ツルハホールディングス （638万1672円）
- AOKIホールディングス （633万6000円）
- 大王製紙（630万7552円）
- ゼンショーホールディングス （625万9000円）
- 大幸薬品 （625万5308円）
- サイゼリヤ （624万6904円）
- コロプラ （623万3000円）
- キユーピー （613万1717円）
- パーク24 （611万5000円）
- キングジム （608万8976円）
- 東北新社（600万円）
■500万円以上600万円未満
- 西日本旅客鉄道（JR西日本）（596万5060円）
- セコム （594万6288円）
- 伊藤園 （580万4206円）
- 出前館 （577万8000円）
- トーハン（573万8968円）
- オリエンタルランド（561万7176円）
- スノーピーク （561万7000円）
- アルペン （542万2546円）
- グッドコムアセット （535万2000円）
- 不二家 （527万8547円）
- APAMAN （518万5695円）
- 神戸電鉄（507万4000円）
■400万円以上500万円未満
- ANAホールディングス （495万7000円）
- 神戸物産 （487万460円）
- ヨンドシーホールディングス（469万3000円）
- 近鉄百貨店（468万6000円）
- ビックカメラ （467万5265円）
- 串カツ田中ホールディングス （462万2000円）
- 第一屋製パン（第一パン） （442万4210円）
- ヴィレッジヴァンガードコーポレーション （426万7000円）
- キャンドゥ（420万3000円）
- ハニーズホールディングス （418万9660円）
- ワタミ （417万円）
- エイチ・アイ・エス （410万71円）
まとめにかえて
国税庁によれば、日本の平均給与所得は約420万円です。その水準を考慮すれば、上場企業の平均年間給与の高さがお分かりいただけるでしょう。
また、年収1000万円を超える人は日本の給与所得者の約4％程度です。その割合を考えれば、ここで平均年間給与で1000万円を超えるビジネスパーソンが働く企業というのは高所得者層が勤務できる企業ともいえるでしょう。
もっとも、そうした給与を支払うことができるビジネスモデルをそうした企業が保有していることとに注目すべきでしょう。就職活動や転職活動の参考になれば、幸いです。
LIMO編集部
