4. 老後の生活を見据えて計画的な貯蓄を心がけよう
どのような老後を送りたいかは、人それぞれです。しかし、寿命が長くなった近年、老後の生活を支えるための生活資金には、自助努力が求められています。
現役で働く30~50歳代では、年代が高くなるごとに、貯蓄額の格差が大きくなっています。年収が上がると貯蓄できる可能性は高くなりますが、年収にかかわらず、将来に向けた資産形成は今から考えるべきだと言えるでしょう。
毎月の貯蓄額は、手取り額の20~30%が理想と言われています。新しい年を迎える準備とともに家計を見直し、ご家庭で可能な毎月の貯蓄額を考えてみてはいかがでしょうか。
参考資料
- 金融経済教育推進機構「家計の金融行動に関する世論調査 2024年」
- 総務省統計局「家計調査報告(貯蓄・負債編)(二人以上の世帯)」貯蓄・純貯蓄・負債現在高階級別 第8-11表
- 厚生労働省年金局「令和5年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」
- J-FREC 金融経済教育推進機構「家計の金融行動に関する世論調査[二人世帯調査](2024年)」
児島 裕子