投資をしている人と投資をしていない人の退職準備額の推移（単位：万円）
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出所：フィデリティ退職・投資教育研究所、サラリーマン1万人アンケート（2010年、2013年、2015年、2016年）と勤労者3万人アンケート（2014年）
先に退職準備額がこの6年間で平均としては増えているものの、格差が広がっていることを紹介しました。そのなかで、退職準備額1000万円以上の層は年代に関係なく増加している点を指摘しましたが、その一因が資産運用にあります。それをアンケート調査の結果から具体的に見てみましょう。
合同会社フィンウェル研究所代表 野尻 哲史
著者
合同会社フィンウェル研究所代表。国内外証券会社、大手外資系運用会社を経て、2019年5月に現職。資産の取り崩し、地方都市移住、雇用継続などの退職後の生活に関する提言を行っている。行動経済学会、日本FP学会などの会員などの他、2018年9月から金融審議会市場ワーキング・グループ委員。著書に『IFAとは何者か』(一般社団法人金融財政事情研究会)、『老後の資産形成をゼッタイ始める！と思える本』(扶桑社)、『定年後のお金』（講談社＋α新書）、『脱老後難民 「英国流」資産形成アイデアに学ぶ』（日本経済新聞出版社）など多数。
