5. 「いくら老後資金が必要なのか」確認しておきましょう
本記事では、老後2000万円貯めるために抑えておきたい3つのことを紹介しました。
以前、老後2000万円問題について注目されることがありましたが、物価上昇が続く現在の日本では2000万円で足りない可能性も考えられます。
また、年金受給額は人によって異なり、世帯ごとに必要な老後資金もさまざまです。
とくに、自営業者や片働き世帯などで「厚生年金」を受給しない場合、国民年金のみでは年金受給額が少なくなるため、より多くの貯蓄が必要となるでしょう。
まずは、老後にどのくらいお金が必要となるのかをシミュレーションしておくことが大切です。
目標金額を決めてから節約や収入アップ、資産運用を検討するなど、家計やライフスタイルに合った方法で老後資金の準備をはじめてみてはいかがでしょうか。
参考資料
苛原 寛
執筆者
1級ファイナンシャル・プランニング技能士。慶應義塾大学商学部会計ゼミにて会計を学んだ後、東京海上日動火災保険株式会社に就職。企業が事業活動を行ううえでの自然災害や訴訟に対するリスク分析・保険提案を3年間行う。「企業が倒産しない」・「事業で安定的に利益を出す」ための適切な保険でのリスクヘッジの提案に努めた。
特に、製造業者や工事業者に対する賠償責任保険や工事保険の提案が得意。取引先企業の社長・経理・人事・プロジェクト担当者など様々な部署への営業活動を行った。上場企業の新規事業に対する保険提案が評価され、全国社員への社内プレゼンを実施した経験もある。
また、1級ファイナンシャル・プランニング技能士の資格を活かし、取引先従業員に対するNISAやふるさと納税に関するセミナーの実施経験有。現在は、SNSやWebコンテンツを通じて金融情報の発信を支援する株式会社ファイマケの代表を務める。
