医療保険の入院一時金は必要か？FPが教える判断基準と選び方

3. 適切な入院一時金額の設定方法

生命保険文化センターの調査によると、入院時の自己負担費用の平均は約20万円となっています。このデータを踏まえると、入院一時金の適切な設定額は10万円から30万円程度が目安となります。

ただし、この金額はあくまで統計上の平均であり、個人の家計状況や医療環境によって必要額は大きく異なります。高額療養費制度の存在も考慮し、実際の自己負担額を正確に把握することが重要です。

独身者と扶養家族がいる人では必要な保障額が大きく異なります。家族がいる場合は、本人の医療費に加えて家族の生活費補填も考慮する必要があります。また、職業や雇用形態によっても、入院時の収入減少リスクが変わるため、これらの要素を総合的に判断することが大切です。

入院一時金が必要かどうか悩んだ場合の判断ポイントは、次の通りです。

まず最初の判断基準は現在の貯蓄状況です。入院費用や収入減少に十分対応できる貯蓄があれば、入院一時金の必要性は相対的に低くなります。一般的に、生活費6カ月分程度の緊急資金があることが理想とされていますが、医療費を負担できる余剰資金があるかをふまえて考える必要があります。

病気やケガで働けなくなってしまった場合、会社員であれば傷病手当金により収入の約3分の2が通算1年6カ月支給されますが、自営業者やフリーランスにはこの制度がありません。そのため、雇用形態による収入保障の違いも、入院一時金の必要性を判断する重要な要素となります。

配偶者や子どもがいる場合は、入院時の経済的影響が大きくなる傾向にあります。特に主たる収入源の人が入院した場合、家族の生活費確保も考慮する必要があるため、より手厚い保障が必要になることが多いです。

現在加入している他の保険で入院保障が充実している場合は、追加の入院一時金の必要性は低くなります。重複保障を避けることで、保険料も節約することができます。

年齢や既往歴、生活習慣などから予想される健康リスクも判断材料となります。がんなど入院日数が比較的短期になる病気の場合、入院一時金の検討をおすすめします。精神疾患や脳血管疾患など、入院が長引きがちな病気に備える場合は、入院日額給付金を重視するのが良いでしょう。