【年代別の貯蓄額】世帯年収1000万円以上の世帯「平均・中央値」はいくら?「世帯年収1000万円」だから貯蓄できるわけじゃない
世帯年収1000万円以上の世帯「20~60歳代の貯蓄額」
masamasa3/shutterstock.com
物価高が続く昨今、「収入が増えればいいのに」と考える方もいるでしょう。
これだけ長く物価高が続くと、「支出を減らす」ことだけでなく、「収入を増やす」ことも考えることは重要です。
貯蓄は収入と支出の差でできるものですから、支出を減らし、収入を増やすことができると理想ですね。
ただ収入が増えたら必ずしもお金が貯まるというわけでもありません。何に、どれくらいのお金を使うかを考えることは大切です。
今回は憧れる人も多い「世帯年収1000万円」の世帯に視点をあてて、その割合や貯蓄額などをみていきましょう。
1. 「年収1000万円」の割合は?
まずは国税庁「令和5年分 民間給与実態統計調査」より、給与所得者で年収1000万円超の割合を確認します。
1.1 年収1000万円超
年収1000万円を達成している割合は全体で5.5%。男性でみると8.6%となります。
全体の平均年収は460万円ですから、年収1000万円の難しさがわかりますね。
最近は共働き家庭が主流となっています。では世帯年収で1000万円以上の割合はどれくらいでしょうか。
著者
株式会社モニクルリサーチ メディア編集本部
くらしとお金の経済メディア『LIMO』編集長/2級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP2級)
1984年生まれ。東京女子大学哲学科卒業後、2008年に野村證券株式会社に入社。2級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP2級)、一種外務員資格(証券外務員一種)を保有し、支店にて国内外株式、債券、投資信託、保険商品などの販売を通じて個人顧客向け資産運用コンサルティング業務に従事し、個人のお金の悩みを解決してきた。特に投資信託や株式、債券などを用い、顧客ニーズにあわせた丁寧でわかりやすい資産運用提案が強み。
現在は株式会社モニクルリサーチが運営する『くらしとお金の経済メディア~LIMO(リーモ)~』編集長。厚生労働省や金融庁など官公庁の公開情報等をもとに公的年金(厚生年金保険と国民年金)、社会保障制度、貯蓄、教育、キャリアなどをテーマに執筆中。専門家と実務家が発信する金融経済ニュースサイト『LIMO&ファイナンス』でも副編集長として記事を執筆している。3児のひとり親で中学・高校社会科(公民)教員免許保有。趣味は音楽鑑賞と読書(2026年6月26日更新)