40代の医療保険の必要性を徹底解説！最適な選び方と見直しのポイント

40代を迎えると、自分や家族の健康に対する意識が高まり、「医療保険は本当に必要なのか」という疑問を抱く方も多いのではないでしょうか。貯蓄がある程度できていたり、公的医療保険制度が充実している日本では、民間の医療保険の必要性に迷いを感じることも自然なことです。

しかし一方で、40代は健康リスクが徐々に高まる年代でもあり、医療費負担への備えがより重要になってくる時期でもあります。

1. 40代の医療保険加入状況と現状

まずは、統計データから40代の医療保険加入率や保険料の平均を見ていきましょう。

2022年の調査によると、医療保障を生命保険で準備している40代男性は74.9％、40代女性は76.2％と非常に高い水準となっています。また、預貯金等その他の方法も含めると、約87％の人がなんらかの医療保障を準備しています。

40代の年間平均払込保険料は男性が22万4000円、女性が18万6000円となっており、月額換算では約1万5500～1万8700円です。ただし、この金額には医療保険以外の保険料も含まれているため、純粋な医療保険に支払っている保険料はこれよりも少ない金額となります。

医療保険が不要といわれる主な理由は以下の通りです。

日本では国民皆保険制度により、医療費の自己負担は原則3割に抑えられています。また、高額療養費制度により、月額の医療費負担には上限が設けられており、例えば年収500万円程度の場合、月額約8万～9万円が上限となります。

しかし、先進医療や自由診療など公的保険適用外の治療では全額自己負担となり、数百万円の費用が必要になるケースもあります。また、差額ベッド代（個室利用料）なども別途負担が必要です。

ある程度の貯蓄があれば、突発的な医療費に対応できるという考え方です。確かに数十万円程度の医療費であれば貯蓄で対応可能な場合もありますが、がんなどの長期治療や高額な先進医療が必要になった場合、貯蓄だけでは不十分な可能性があります。