2. 40代で医療保険未加入のリスク
40代にとって、病気やケガのリスクは他人事ではありません。
ここからは、医療保険に加入していなかった場合にどんなリスクが考えられるかを見ていきましょう。
2.1 公的医療保険でカバーできない費用
日本の公的医療保険制度は非常に充実していますが、すべての医療費をカバーできるわけではありません。以下のような費用は全額自己負担となります。
- 先進医療費:数百万円に及ぶ場合がある
- 差額ベッド代:個室利用時は1日平均8000円程度
- 自由診療:保険適用外の治療法を選択した場合。自由診療を受けるとその後の公的保険適用の治療も全額自己負担となる
例えば、14日間の入院で個室を利用した場合、差額ベッド代だけで約11万円の負担が追加で発生します。
2.2 40代から増加する健康リスク
40代以降は以下の疾患リスクが徐々に高まります。
がん罹患率の上昇
特に女性の場合、30~40代から乳がんや子宮がんなどの罹患率が徐々に上昇します。がん治療は長期にわたることが多く、医療費負担の総額が大きくなる傾向にあります。
女性特有の病気
- 乳がん、子宮がんなどの女性特有のがん
- 甲状腺疾患(バセドウ病、橋本病)
- 子宮内膜症、卵巣嚢腫などの婦人科疾患
生活習慣病の増加
高血圧、糖尿病、脂質異常症などの生活習慣病は40代から発症率が高まります。これらは完治が難しく、生涯にわたる治療が必要となることが多いため、長期的な医療費負担を考慮する必要があります。
収入減少のリスク
病気やケガで働けなくなった場合、会社員であれば傷病手当金により給与の約3分の2が保障されますが、給与の満額保障ではないため収入が減少してしまいます。医療費負担と収入減少が重なることで、家計への影響がより深刻になる可能性があります。
3. ケース別:医療保険の必要性
医療保険の必要性は、経済状況や個人の考え方によっても異なります。
ここからは、医療保険が不要かどうかを判断する基準について解説します。
3.1 医療保険が不要と判断できるケース
以下の条件をすべて満たす場合は、医療保険の必要性は低いと考えられます。
- 十分な貯蓄がある
- 今後も経済的に余裕がある状態が見込める
- 貯蓄を取り崩すことに抵抗がない
- 公的保険適用外の治療を希望しない、または、支払いが可能
3.2 検討の余地があるケース
以下に該当する場合は、必要最低限の医療保険を検討することをおすすめします。
- ある程度の貯蓄があるが、医療費負担に不安を感じる
- 教育資金や老後資金など、目的のある貯蓄を医療費で取り崩したくない
- 個室での療養を希望する可能性がある
- 先進医療を受ける可能性がある
3.3 医療保険が必要なケース
以下に該当する場合は、医療保険の必要性が非常に高いといえます。
- 貯蓄が少なく、突発的な医療費に対応できない
- 扶養家族がいて、家計の安定が重要
- 健康状態に不安があり、将来的に保険加入が困難になる可能性がある
- がんや生活習慣病の家族歴がある