ひろしと同年代の「30歳代・男性」の平均年収はいくら？
では、現在の30歳代・男性の平均年収はどのくらいか見てみましょう。
国税庁が発表した「令和5年分 民間給与実態統計調査」によると、年齢層ごとの平均年収は以下の通りです。
30歳代・男性の平均年収をチェック
- 30～34歳：492万円
- 35～39歳：556万円
同調査の結果によると、年間を通して勤務した給与所得者の全体平均年収は約460万円です。
年齢別で見ると、野原ひろしと同年代の30歳代後半・男性の平均年収は556万円となっており、現在の基準で考えると年収600万円台のひろしは平均を上回る収入と言えます。
ただし、この数値は1994年の放送当時のものであり、現代の年収状況とは異なる点に注意が必要です。
ちなみに、厚生労働省のデータによると、1994年の日本における平均給与（実質）は約465万3000円でした。
著者
2022年に株式会社モニクル傘下の株式会社ナビゲータープラットフォーム（現：株式会社モニクルリサーチ）に入社。第一報として報道されるニュースを深堀りし、読者の方が企業財務や金融に対する知的好奇心を満たしたり、客観的データや事実に基づく判断を身に付けられたりできる内容の記事を積極的に発信している。専門家と実務家が発信する金融経済ニュースサイト『LIMO＆ファイナンス』でも記事を執筆中。
入社以前は、株式会社フィスコにて客員アナリストとして約20社を担当し、アナリストレポートを多数執筆。また、営業担当として、IRツール（アナリストレポート、統合報告書、ESGレポートなど）やバーチャル株主総会サービス、株主優待電子化サービスなどもセールス。加えて、財務アドバイザーとしてM&Aや資金調達を提案したほか、上場企業向けにIR全般にわたるコンサルティングも提供。財務アドバイザリーファームからの業務委託で、数千万～数十億円規模の資金調達支援も多数経験。
株式会社第四銀行（現：株式会社第四北越銀行）、オリックス株式会社でも勤務し、中小・中堅企業向け融資を中心に幅広い金融サービスを営業した。株式会社DZHフィナンシャルリサーチでは、日本株アナリストとして上場企業の決算やM&A、資金調達などのニュースと、それを受けた株価の値動きに関する情報・分析を配信。IPOする企業の事業・財務を分析し、初値の予想などに関するレポートを執筆。ロンドン証券取引所傘下のリフィニティブ向けに、週間・月間レポートで、日本株パートを執筆。経済情報番組「日経CNBC」にて毎月電話出演し、相場や株価の状況も解説していた。
