老後の生活を考えるとき、「今の貯蓄で本当に足りるのか」という不安を抱く方は少なくないでしょう。
ここでは、65歳以上の世帯を中心に、貯蓄額と年金の受給額について、公的データをもとに実際の数字を確認していきます。
1. この記事の3つのポイント
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65歳以上・無職夫婦世帯の平均貯蓄額は2494万円、平均値と中央値には787万円の差 -
国民年金の平均月額は約5万9000円、厚生年金は約15万円で男女差も大きい
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65歳以上・無職夫婦世帯の平均貯蓄額は2494万円、平均値と中央値には787万円の差
2. 【65歳からの暮らし】夫婦世帯の平均貯蓄額はいくらか《無職の世帯》
老後の貯蓄が十分でないのではないかと感じている人は少なくないでしょう。年代別の貯蓄額の平均値や中央値についてはこちらの記事で紹介していますので、まずはご自身の年代の目安を確認してみてください。
ここでは、世帯主が65歳以上の無職世帯（二人以上の世帯）に絞って、貯蓄の実態をより詳しく見ていきます。総務省統計局の「家計調査報告（貯蓄・負債編）－2025年（令和7年）平均結果の概要－（二人以上の世帯）」を基に確認しましょう。
2.1 貯蓄額の推移と内訳
最新の2024年時点データによると、世帯主が65歳以上の無職世帯（二人以上世帯）における平均貯蓄額は2494万円です。2019年以降の推移を見ると、増加傾向が続いてきたことが分かります。
- 2019年：2218万円
- 2020年：2292万円
- 2021年：2342万円
- 2022年：2359万円
- 2023年：2504万円
- 2024年：2560万円
- 2025年：2494万円
ここでいう「貯蓄」には預貯金だけでなく、生命保険や有価証券なども含まれます。内訳を見てみると、資産の持ち方にも特徴が見えてきます。
《2025年》平均貯蓄額2494万円の内訳
- 通貨性預貯金：766万円（30.7％）
- 定期性預貯金：778万円（31.2％）
- 生命保険：426万円（17.1％）
- 有価証券：510万円（20.4％）
- 金融機関外：13万円（0.5％）
※通貨性預貯金：普通預金など、自由に入出金できる預貯金です。
※有価証券：株式、債券、投資信託などで、時価評価額です。
※金融機関外：社内預金や共済組合への預金など、金融機関以外での貯蓄を指します。
3. 【65歳からの暮らし】夫婦世帯の平均貯蓄額はいくらか《働く世帯》
ここまでは無職世帯に絞って見てきましたが、働きながら暮らすシニア世帯も含めた65歳以上世帯全体では、貯蓄額はどのように分布しているのでしょうか。
3.1 貯蓄額の分布：平均値と中央値の違い（2025年）
65歳以上の二人以上世帯における貯蓄額
- 平均値：2564万円
- 中央値：1777万円（※貯蓄が0円の世帯を除く）
また、貯蓄の内訳を見ても約6割が預貯金に偏っています。インフレ（物価高）が続く現代においては、ただ預貯金で持っているだけでは資産の価値が目減りしてしまうリスクがある点にも注意が必要です。
4. 【65歳からの暮らし】収入の柱「公的年金」はいくらか
貯蓄に続いて、年金の受給額についても見ていきましょう。厚生労働省「令和6年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」によると、2024年度末時点での平均年金月額は次の通りです。
※この記事では、主に民間企業に勤務していた方が受け取る「厚生年金保険（第1号）」の月額を紹介します。なお、厚生年金の金額には、基礎となる国民年金（老齢基礎年金）部分が含まれています。
4.1 年金受給額の平均データ
4.2 国民年金（老齢基礎年金）の平均月額
〈全体〉平均5万9310円
- 〈男性〉平均6万1595円
- 〈女性〉平均5万7582円
4.3 厚生年金（国民年金部分を含む）の平均月額
〈全体〉平均15万289円
- 〈男性〉平均16万9967円
- 〈女性〉平均11万1413円
※国民年金の金額を含みます。
誕生月に届く『ねんきん定期便』などで、ご自身が将来いくらもらえるのかを現実的に把握しておくことが、資産形成の第一歩です。
5. FPが伝える「データからわかる老後準備の結論」
ここまで見た通り、平均値や中央値のデータはあくまで「世間の目安」に過ぎません。
大切なのは「自分自身の働き方（自営業か会社員か）」と「現在の貯蓄額」から、老後の不足額を逆算することです。
特に「50代になって貯蓄が少なくて焦っている」という方は、ただ不安がるのではなく、【保険の見直し】や【資産運用モードへの切り替え】など、残された時間でできる具体的な対策へ動き出す必要があります。
