4. 老後に向けてできること:年金以外の備えを意識しよう
ここまで年金にまつわるデータを見ていきました。月15万円程度の年金収入があるなら生活できそうと感じた方もいるかもしれません。
しかし、厚生労働省「2024(令和6)年 国民生活基礎調査の概況」の最新データによると、「公的年金・恩給の総所得に占める割合が100%の世帯」は 43.4%であることがわかっています。
- 公的年金・恩給の総所得に占める割合が100%:43.4%
- 公的年金・恩給の総所得に占める割合が80%~100%未満:16.4%
- 公的年金・恩給の総所得に占める割合が60~80%未満:15.2%
- 公的年金・恩給の総所得に占める割合が40~60%未満:12.9%
- 公的年金・恩給の総所得に占める割合が20~60%未満:8.2%
- 公的年金・恩給の総所得に占める割合が20%未満:4.0%
足りない分については、稼働所得や仕送り、貯蓄の取り崩しなどでまかなっていると考えられます。
平均的な年金では足りないという方もいますし、そもそも平均並みの年金が受け取れない人も半数弱います。
データをきっかけとして、ご自身の年金見込額を確認してみましょう。
参考資料
- 日本年金機構「公的年金制度の種類と加入する制度」
- 厚生労働省年金局「令和5年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」
- 厚生労働省「2024(令和6)年 国民生活基礎調査の概況/ 各種世帯の所得等の状況」
- 日本銀行「生活意識に関するアンケート調査(第102回)」
太田 彩子