2.1 【一覧】貯蓄額ごとの世帯割合
- 100万円未満：8.1％
- 100万円以上～200万円未満：3.6％
- 200万円以上～300万円未満：3.1％
- 300万円以上～400万円未満：3.6％
- 400万円以上～500万円未満：3.3％
- 500万円以上～600万円未満：3.3％
- 600万円以上～700万円未満：2.9％
- 700万円以上～800万円未満：2.8％
- 800万円以上～900万円未満：3.3％
- 900万円以上～1000万円未満：2.5％
- 1000万円以上～1200万円未満：4.8％
- 1200万円以上～1400万円未満：4.6％
- 1400万円以上～1600万円未満：5.1％
- 1600万円以上～1800万円未満：3.3％
- 1800万円以上～2000万円未満：3.3％
- 2000万円以上～2500万円未満：7.4％
- 2500万円以上～3000万円未満：5.8％
- 3000万円以上～4000万円未満：9.4％
- 4000万円以上：20.0％
統計資料の特徴として、金額によってレンジが100万円や1000万円など幅があるため、単純に比較することができません。
ただし「4000万円以上：20.0％」は5世帯に1世帯を表しているため、多く感じる方もいるでしょう。
「いくらあれば十分か」は世帯によって異なりますが、目標金額を貯めた世帯は老後の不安が解消されているかもしれません。
もし目標金額まで貯められなかった場合、定年退職後も働くということが選択肢としてでてきます。
2025年4月からは、高年齢者雇用安定法により、65歳までの雇用確保が完全義務化されました。シニア層が働きやすい環境が整いつつあります。次章では、シニアの就業について確認していきましょう。
