2025年7月4日に厚生労働省が公表した「2024（令和6）年 国民生活基礎調査の概況」によると、「児童のいる世帯」の64.3％は、生活状況が「苦しい」と回答しています。
物価高により、食費や日用品などあらゆるものの値段が上がっているだけでなく、お子さんの塾代や進学費用など、さまざまな負担が生じていることが考えられます。
この記事では、博報堂生活総合研究所の調査結果をもとに「専業主婦になりたい女性の割合」をご紹介します。
また、総務省の調査データをもとに「専業主婦世帯の平均年収」や、「共働き世帯・専業主婦世帯」の家事・育児などの時間について解説します。
ライフスタイルについて考えたり、将来に向けた計画を立てたりする際に、ぜひ参考にしてください。
