【男女で比較】日本の女性の年収はいくらが普通?約7割が出産後に復職も…働き盛り世代において賃金差が顕著に
《調査結果も紹介》復職ママの約6割が「復職後2~3ヵ月後が特にしんどい」と回答
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近年では、出産後も仕事を続ける女性が増加し、共働きが日常的な働き方として定着しつつあります。
その一方で、職場復帰直後の生活の変化や育児との両立に悩み、「疲れ」を感じる女性が少なくない状況です。
本記事では、復職したママたちの実情を紹介するとともに、日本の女性の収入事情や男女間の賃金格差についても取り上げ、働く女性の現状と課題について考えていきます。
1. 「共働き」はもはや当たり前?女性の約7割が出産後も仕事復帰をしている
厚生労働省の「令和6年版厚生労働白書」によると、出産前に働いていた女性のうち、69.5%が出産後も引き続き就業していることが明らかになりました。
1985年〜89年の時期では、出産後も働き続ける女性は約2割にとどまっていたことから、近年の復帰ママの増加が顕著であることがわかります。
一方で、「育休を取得せずにそのまま就業を続ける」割合は減少しているのに対し、「育休を取得してから復職する」ケースは年々増加傾向にあります。
これらの動向から、働くママの数が増加する一方で、育休制度の整備や利用が進んでいることがうかがえます。
では、産育休から職場に復帰したママたちは、復帰後のどのタイミングで「しんどさ」を感じているのでしょうか。
著者
私たちは、保険会社・大手銀行・証券会社など金融機関での勤務経験を有したメンバーで構成する、株式会社モニクルリサーチ運営の『LIMO(リーモ)〜くらしとお金の経済メディア〜』のマネー編集部です。
三井住友信託銀行株式会社出身の和田直子・株式会社三菱UFJ銀行出身の中本智恵・SMBC日興証券株式会社出身の安達さやか・日本生命保険相互会社出身の村岸理美などを中心としたメンバーで構成。それぞれが大手金融機関にて主にリテール・法人・富裕層向けの資産にまつわるアドバイス業務を経験。主に国内外株式の仲介、国内外の債券、投資信託、生命保険の販売業務に従事し、トップセールスで多数の表彰歴を持つ人や、研修講師として年間100回超の登壇経験を持つ元研修講師なども在籍。
専門性の高いテーマで年間8000本以上の企画・執筆・編集・監修の実績があり、特に以下の分野を中心に、厚生労働省・金融庁・総務省などの官公庁の一次情報をベースに記事を企画・執筆・編集している。
【主な執筆分野】
公的年金制度(厚生年金保険・国民年金)、社会保障制度、相続・贈与・退職金、NISA・iDeCoなどの税制優遇制度、資産運用・資産形成・保険など
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