50代で必要な老後資金や貯蓄額を考える「落とし穴」
老後で無職は今や昔話
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老後資金には「数千万必要」だとか、大きな金額では「1億円」などの数字も飛び交い、自分の金融機関の預貯金や証券口座を改めて確認しても「そんな大金は持ち合わせていない、自分の老後は大丈夫なのか」とお考えの方もいるかと思います。今回は、老後資産を計算する際に見落とされがちな、そして重要な注意点を見て行きます。
平均寿命も大事だが健康寿命をどうとらえるのか
老後資金を考える際に必ず出てくるのが「平均寿命」と自分の寿命をどう考えるかという点。「平均寿命はあくまでも平均値なので、その水準よりもプラス5歳~10歳を見ておきましょう」という保守的な前提を置くのがよく見るシーンです。
自分の生年月日は分かっていても、自分の寿命は誰にもわかりません。したがって、この要素は自分でどこまで掘り下げて行っても仮の数値でしかありません。
また、寿命と一口に言っても、見過ごされやすいのが「健康寿命」です。生命保険文化センターによれば、健康寿命とは2000年にWHOが提唱し、「健康上の問題で日常生活が制限されることなく生活できる期間」とされています。
厚生労働省によれば、2016年の男性の健康寿命が72.1歳、女性が74.7歳となっており、男女の健康年齢の寿命の差は平均寿命程の差はないことが分かります。
ゆとりある老後生活費を前提に考えるべきなのか
老後資金を考える際には、いくらの支出があるのかは非常に重要な点ですが、その際に必ずと言っていいくらい出てくるのが、「ゆとりある老後生活費」と「老後の最低日常生活費」です。
著者
私たちは、保険会社・大手銀行・証券会社など金融機関での勤務経験を有したメンバーで構成する、株式会社モニクルリサーチ運営の『LIMO(リーモ)〜くらしとお金の経済メディア〜』のマネー編集部です。
三井住友信託銀行株式会社出身の和田直子・株式会社三菱UFJ銀行出身の中本智恵・SMBC日興証券株式会社出身の安達さやか・日本生命保険相互会社出身の村岸理美などを中心としたメンバーで構成。それぞれが大手金融機関にて主にリテール・法人・富裕層向けの資産にまつわるアドバイス業務を経験。主に国内外株式の仲介、国内外の債券、投資信託、生命保険の販売業務に従事し、トップセールスで多数の表彰歴を持つ人や、研修講師として年間100回超の登壇経験を持つ元研修講師なども在籍。
専門性の高いテーマで年間8000本以上の企画・執筆・編集・監修の実績があり、特に以下の分野を中心に、厚生労働省・金融庁・総務省などの官公庁の一次情報をベースに記事を企画・執筆・編集している。
【主な執筆分野】
公的年金制度(厚生年金保険・国民年金)、社会保障制度、相続・贈与・退職金、NISA・iDeCoなどの税制優遇制度、資産運用・資産形成・保険など
執筆・編集した記事は、累計で1億PVを超える実績があり、Yahoo!ニュース経済カテゴリでアクセスランキング1位を多数達成。老後の生活設計、年金制度の最新動向、ライフイベントに備えた資産形成などに強みをもつ。
メンバー全員が【1級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP1級)】【2級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP2級)】【CFP®資格】【一種外務員資格(証券外務員一種)】などの専門資格を保有し、実務から得た知識をもとに、複雑なお金の問題を「わかりやすく、正確に」伝えることに注力している。
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