NISAやiDeCoを活用して、投資をしている方もいるのではないでしょうか。投資をする際には、「何となく増やしたいから」という漠然として理由ではなく、投資の目的を明確にしましょう。
目的を明確にすれば、どの程度の期待リターンを求めて投資をすればよいのかが明確になります。
必要以上のリスクを取って運用をして、結果的に大きな損失を被る事態を防ぐためにも、「なぜ投資するのか」を考えてみてください。
1. 投資の目的は「資産を増やす」「価値を守る」
投資を行う目的は人それぞれですが、大まかに「将来に必要なお金を用意するために積極的に運用する」と「お金の購買力を保つ」に分けられます。
それぞれ、どのようなスタンスなのかを見ていきましょう。
1.1 将来に必要なお金を用意するために積極的に運用する
「積極的に運用する」とは、将来の目標に向けて、計画的にお金を増やしていくことです。この場合、金融商品の中でもリスクが大きいといわれる株式を購入し、長期的に運用する方法が考えられるでしょう。
例えば、現在20代や30代の方が老後資金を用意する場合、30年以上の運用期間を確保できます。もともと長期的な視野で投資をする場合、短期的には損失が出ても「回復を待てばよい」という心持ちで向き合えるため、積極的に運用できます。
なお、リスクとは「投資によって得られる利益の振れ幅」のことです。一般的に認識されている「危険」という意味ではなく、「成功したときの利益」と「失敗したときの損失」の幅が大きい金融商品を、「リスクが大きい」といいます。
積極的にリスクを取って運用する際には、短期ではなく長期で考えましょう。十分な運用期間を設けることで、リターンが安定する効果が期待でき、また複利効果が働いて効率よく資産を増やせます。
1.2 お金の購買力を保つ
「お金の購買力を保つ」とは、お金の実質的な価値を保つことです。昨今はさまざまなモノやサービスの価格が上昇する「インフレーション（物価上昇）」が起こっており、お金の実質的な価値が減少しています。
インフレーションに対抗し、お金の購買力を維持するためには、お金の増え方がインフレ率より高くなければなりません。銀行預金金利はインフレーション率を下回っているため、相応のリスクを取った運用が欠かせません。
日本銀行は「物価安定の目標」を消費者物価の前年比上昇率2％と定めているため、2％程度の利回りで運用できれば、「お金の購買力を保つ」という運用目標は達成できます。
具体的な方法として、株式や債券にバランスよく投資したり、さまざまな金融商品に分散投資できる投資信託を購入したりする方法が考えられるでしょう。
一般的に、高齢になるほどリスクを取った運用が難しくなるため、定年を控えた方や老後生活に突入している方は、お金の購買力を保つための運用が適しています。
2. 投資で損しないために…自分の「リスク許容度」をチェックしよう
自分に合った投資方法を実践するうえで必ず押さえておくべきことが、自分の「リスク許容度」です。リスク許容度とは、投資において損失が発生した際に、精神的・経済的にどれだけ耐えられるかを表す指標です。
リスク許容度が大きい方ほど、大きなリスクを取った運用ができます。
例えば、若くて十分な投資期間を確保できる方は、市場の下落があっても長期的に回復を待てる時間的な余裕があります。一方で、定年退職が近い方は損失を被ったときに回復を待てる時間が限られているため、リスク許容度は低くなるのが一般的です。
また、十分な貯蓄があり収入が安定している方は、投資で一時的な損失があっても生活に支障がありません。経済的に余裕がある方ほど、リスク許容度は大きいといえるでしょう。
このように、年齢や経済状況などを踏まえて、自分のリスク許容度を客観的に評価しましょう。他にも、投資を行う目的や投資経験の有無、損失に対する精神的ショックの大きさなどもリスク許容度に影響します。
自分のリスク許容度を知り、合っている投資方法を実践することで、長期的に安心して投資と向き合えます。
実際に投資を始めて損失が発生したとき、動揺する場合はリスク許容度を超えたリスクを取っている状況かもしれません。投資目標と投資手法が適しているかを確認しつつ、実際に投資経験を積みながら、リスクの取り方を調整していきましょう。
3. 焦らず堅実に！自分に合った投資スタイルを見つけよう
投資を行う際には、まずは投資の目的を決めましょう。目標リターンや自分の運用期間などを把握したうえで、自分のリスク許容度の範囲で投資することが大切です。
自分のリスク許容度を超えた投資を行うと、損失が発生したときにパニックになる恐れがあります。また、生活費が足りず運用資産を引き出さざるを得なくなり、機会損失が発生する事態になりかねません。
安定したリターンを得るためにも、自分に合っている方法で長期的に投資を継続しましょう。
参考資料
- 東京証券取引所「ライフプランとお金①～金融商品の3つの特徴／リスクとは～」
- 日本銀行「2％の「物価安定の目標」」
- 金融広報中央委員会「大学生のための 人生とお金の知恵」
- 財務省中国財務局「「リスク許容度」を考えよう」
柴田 充輝
