70歳代の貯蓄ゼロ世帯は何割？平均貯蓄額・中央値も紹介。老後に向けた資産形成を解説今から考えておくべき3つの金融商品

金利の上昇で注目を浴びているのが債券投資です。近年は個人の投資家がネット証券等を通じて、債券の売買がしやすくなっており、個人向け国債のみならず、外国債券、社債など、取扱い銘柄数も徐々に拡大しています。

債券にはさまざまな種類がありますが、仕組みがわかりやすいのは利付債券です。償還期間があらかじめ決まっており、満期が到来すれば額面通りに返済され、保有期間中は利子を受け取ることができます。

個人向け国債は途中で解約しても元本が割れませんが、債券によっては途中で解約すると元本が割れる可能性がある点は注意が必要です。

貯蓄性のある終身保険や養老保険などは、資産形成の一役を担うことができる金融商品です。

とくに一時払い終身保険などは、購入後から早ければ数年で既払込保険料を解約返戻金が上回る場合もあります。保障と同時にお金も貯めたい方は、お金の振り分け先のひとつとして検討してもよいでしょう。

解約返戻金の推移は、加入前に保険設計書等で確認することができます。解約返戻金額の目安が年ごとに記載されているので、加入者にとっても安心です。

4. まとめにかえて

今回は70歳代の資産状況についてみてきました。

年齢が若く、元気なうちは想像しにくいことですが、リタイア後にはリタイア後のお金の問題が生じます。介護や医療費の支出が増加するほか、長年住んできた自宅の修理費などに数百万円のお金がかかることも珍しくありません。

老後生活に必要なさまざまな費用を、詳細に想像するのは簡単ではありませんが、若く元気なうちが資産形成の始めどきです。今後必要になる支出を洗い出して、いつの時点でいくら足りなくなるかなどを、シミュレーションを活用して把握しておきましょう。

シミュレーションの結果、途中でお金が底をつくようであれば、本文でもご紹介した金融商品を購入したと想定して再シミュレーションしてみるのもおすすめです。