筆者はファイナンシャルアドバイザーとして勤務しています。これまで多くの方のお金に関する悩みを伺ってきましたが、同じ年齢層であっても人それぞれ悩みの内容は異なります。
特に多い相談の一つが、年金生活を送る世帯の「貯蓄の取り崩し」に関する悩みです。年金だけでは生活費が賄えず、貯蓄を取り崩しているものの、このままでは貯蓄が尽きてしまいそうだと不安を感じている方も少なくありません。
老後は想定以上に長く続く可能性があるため、貯蓄を減らしながらの生活は精神的にも大きな不安を抱えることにつながります。
将来受給できる年金額は、現役時代の働き方や収入、加入期間によって人それぞれ異なります。さらに、少子高齢化が進む日本では、将来的に年金の支給額が減少する可能性が指摘されています。こうした不安を抱えている方も多いのではないでしょうか。
今回は、70歳代の二人以上の世帯に注目し、彼らがどのような生活を送っているのかを確認しながら、老後に必要な貯蓄額について考えていきます。
1. 【70歳代】二人以上世帯の平均貯蓄額をチェック
多くの人が老後の生活を支えるために公的年金を頼りにしていますが、いわゆる「老後2000万円問題」を踏まえると、年金だけで十分な生活を維持するのは難しい可能性があります。
安定した老後を迎えるためには、「貯蓄」が非常に重要です。
金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査](令和5年)」によると、70歳代の二人以上世帯の平均貯蓄額は1757万円にのぼりますが、より実態を反映した貯蓄額である中央値は700万円となっています。
※上記は金融資産を保有していない世帯を含めたデータです。
※上記の金融資産には預貯金以外の株式や投資信託、債券などの金融商品残高が含まれます。
1.1 【70歳代・二人以上世帯】平均貯蓄額(平均と中央値)
- 平均:1757万円
- 中央値:700万円
1.2 【70歳代・二人以上世帯】貯蓄額ごとの世帯割合
- 金融資産非保有:19.2%
- 100万円未満:5.6%
- 100~200万円未満:5.1%
- 200~300万円未満:4.3%
- 300~400万円未満:4.7%
- 400~500万円未満:2.5%
- 500~700万円未満:6.2%
- 700~1000万円未満:5.8%
- 1000~1500万円未満:10.2%
- 1500~2000万円未満:6.6%
- 2000~3000万円未満:7.4%
- 3000万円以上:19.7%
金融資産を保有していない世帯、いわゆる貯蓄が全くない世帯は全体の約20%を占めており、このような世帯では、毎月の生活費を賄うために安定した収入が不可欠です。
老後の主な収入源となる公的年金ですが、具体的にどのくらいの金額が受け取れるのでしょうか。
次章では、シニア世代における公的年金(厚生年金・国民年金)の受給額について詳しく見ていきます。