4. 将来に向けた資産形成を考えよう

今回は60歳～70歳代・二人以上世帯の貯蓄額や、積立投資のシミュレーション結果を見てきました。

昔は預貯金の金利が高く、預貯金だけでも十分に資産を増やすことができました。しかし、現在は低金利が続いており、預貯金だけでは大きく資産を増やすのは難しい状況です。

さらに、物価が上がったことで生活費が増えたり、少子高齢化の影響で将来受け取れる公的年金の額が目減りしたりする可能性もあります。

預貯金や公的年金だけで老後の生活をまかなうのが難しいと感じる場合は、早めに資産形成に取り組むことが重要です。その際、時間を有効に活用することがポイントになります。

たとえば、NISA（少額投資非課税制度）やiDeCo（個人型確定拠出年金）といった税制優遇制度を活用するのもおすすめです。これらの制度を使えば、効率的に資産を増やすことが期待できます。

ただし、株式や投資信託などの金融商品は、世界の経済状況や市場の動きに応じて価格が変動します。そのため、投資はリスクが伴うことを理解し、生活費に影響しない余裕資金で行うようにしましょう。

時間を味方にして、リスクを抑えながら資産形成を進めてみてはいかがでしょうか。

4.1 【参考】貯蓄額一覧表（金融資産を保有していない世帯を含む）

60歳代・二人以上世帯

  • 金融資産非保有：20.8％
  • 100万円未満：6.1％
  • 100～200万円未満：5.5％
  • 200～300万円未満：3.3％
  • 300～400万円未満：3.2％
  • 400～500万円未満：3.4％
  • 500～700万円未満：5.3％
  • 700～1000万円未満：6.1％
  • 1000～1500万円未満：8.6％
  • 1500～2000万円未満：5.7％
  • 2000～3000万円未満：8.8％
  • 3000万円以上：20.3％

70歳代・二人以上世帯

  • 金融資産非保有：18.7％
  • 100万円未満：5.9％
  • 100～200万円未満：4.1％
  • 200～300万円未満：2.8％
  • 300～400万円未満：4.0％
  • 400～500万円未満：2.2％
  • 500～700万円未満：7.5％
  • 700～1000万円未満：6.5％
  • 1000～1500万円未満：10.3％
  • 1500～2000万円未満：7.1％
  • 2000～3000万円未満：10.0％
  • 3000万円以上：18.3％

参考資料

山本 大樹