5. 【夫婦世帯の現役時代の収入ごとの年金例】
- 夫が報酬54万9000円＋妻が報酬37万4000円：33万4721円
- 夫が報酬43万9000円＋妻が報酬30万円：24万9777円
- 夫が報酬32万9000円＋妻が報酬22万5000円：25万5232円
- 夫が報酬54万9000円＋妻が短時間労働者の平均的な収入：28万4588円
- 夫が報酬43万9000円＋妻が短時間労働者の平均的な収入：26万967円
- 夫が報酬32万9000円＋妻が短時間労働者の平均的な収入：23万7346円
- 妻が報酬37万4000円＋夫が短時間労働者の平均的な収入：24万7101円
- 妻が報酬30万円＋夫が短時間労働者の平均的な収入：23万978円
- 妻が報酬22万5000円＋夫が短時間労働者の平均的な収入：21万4854円
- 夫婦ともに短時間労働者だった場合の平均的な収入：19万6968円
- 夫が報酬54万9000円＋妻が国民年金のみ加入：25万4104円
- 夫が報酬43万9000円＋妻が国民年金のみ加入：23万483円
- 夫が32万9000円＋妻が国民年金のみ加入：20万6862円
- 妻が報酬37万4000円＋夫が国民年金のみ加入：21万6617円
- 妻が報酬30万000円＋夫が国民年金のみ加入：20万494円
- 妻が報酬22万5000円＋夫が国民年金のみ加入：18万4370円
6. いまの働き方が、老後の年金額を大きく左右する
本記事では、現シニア世代の平均年金月額や、ケース別のモデル年金額を確認してきました。
夫婦共に厚生年金が受け取れる第2号被保険者で、高収入の場合は比較的多くの公的年金が貰えますが、それぞれの働き方により受給額は異なります。
現役世代の人たちは、現シニア世代の年金受給額を見て、どのように感じましたか。
もし年金だけでは老後の生活費が足りないと感じた場合には、老後に向け、なるべく早めに対策をしていく必要があります。
例えば、厚生年金加入者は年収を上げることにより老後の年金受給額を上げることが出来ますが、すぐに収入を上げるのは容易ではないでしょう。
また国民年金のみ加入の第1号被保険者は厚生年金による底上げが難しいため、両者とも貯蓄や資産運用等を活用し、老後までの備えを強化していきたいところです。
老後までにどのくらい貯めればいいかを計算するには、まずはねんきん定期便を見て、自身が現状でどのくらいの年金が受け取れるのかを確認しましょう。
その額が老後の生活を送るにあたって十分な金額であれば問題ないですが、足りない場合は、不足年額×退職後の年数で備えるべき金額の総額が想定できます。
毎月の貯金では目標金額に届かない場合は、資産運用を取り入れてみるといいかもしれません。
ただ、資産運用といっても様々な方法があるので、まずはどんなものがあるのか、自分に合った運用方法は何かを探してみましょう。
参考資料
- 厚生労働省「2023（令和5）年 国民生活基礎調査の概況」
- 厚生労働省年金局「令和4年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」
- 日本年金機構「公的年金制度の種類と加入する制度」
- 厚生労働省「これまでの年金部会も踏まえてご議論いただきたい論点」
- 厚生労働省「令和6年度の年金額改定についてお知らせします」
宗形 佑香里
