投資信託は「貯蓄」や「資産形成」を真剣に考える個人投資家にとっては使い勝手の良い金融商品です。その一方で、個人投資家の中にはアクティブ運用の投資信託を購入したものの、ベンチマークのパフォーマンスを下回るという悔しい思いをした経験のある人も少なくないでしょう。加えて、投資信託を保有するのに伴う費用も必要となることも事実です。ここでは、投資信託のメリットとデメリットについて考えてみます。
投資信託のメリット
投資信託の最大のメリットは、個人投資家が個人ではアクセスできない（投資することができない）投資対象を投資信託という仕組みを活用し、その投資対象を保有し、投資に伴う収益を享受することができることです。
アクセスできない金融商品を簡単に手に入れる
最近多くの個人投資家が保有をしている「インデックスファンド」にはベンチマークに含まれる多くの銘柄が含まれています。個人投資家が、TOPIXに含まれる株式をすべて購入することは資金面からもほとんど不可能ではないでしょうか。しかし、TOPIXのインデックスファンドを購入することで投資家はインデックスを有しているのとほとんど同じリターン、効果を得ることができます。これは投資信託ならではといえるのではないでしょうか。
投資の目利きをプロにお願いできる
また、アクティブファンドでいえば、プロ投資家であるファンドマネージャーが個人投資家が気づかないような投資機会を見出し、ポートフォリオに組み込むことで超過収益を手にすることもできます。これはインデクスファンドとは異なる形ではありますが、個人投資家が時には入手できない情報をプロフェッショナルであるファンドマネージャーや証券アナリストが分析し、投資機会を見出しそれを超過収益という形で実現することができるという付加価値の一つではあります（もっとも損をすることもありますが）。
投資信託の存在意義
こうしたことから、逆に言えば、個人投資家が容易にアクセスできる投資機会を投資信託として金融商品としてもその商品性は乏しいでしょう。また、個人投資家が見出しやすい投資機会をポートフォリオに組み込んでもあまり意味がないといえるでしょう。その一方で、外国株式や債券また海外の金融商品は個人ではアクセスしにくいものが多いのが実際ではないでしょうか。そうした資産を投資信託としてパッケージにしてくれること自体には信託報酬の水準次第ですが意味は見いだせるでしょう。
投資信託のデメリット
投資信託の購入者からすれば、買付手数料が必要な場合や信託報酬は運用に伴う確実に「出ていく」費用とえるでしょう。信託報酬などは個別株を自分で購入する場合と比べるとデメリットともいえますが、その一方で運用に伴う作業を外部に委託しているということから必要な費用ともいえます。一概にデメリットとも言いにくいというのが実際です。
投資信託の不都合な真実
金融庁が先日発表した「投資信託の販売会社における比較可能な共通KPIについて」では金融庁が調査をした投資信託について「各販売会社の投資信託預り残高上位20銘柄のうち設定後５年以上の投資信託について、コスト・リターンを検 証したところ、両者に明瞭な関係が認められず、コストに見合ったリターンは必ずしも実現していない」としています。ここでいうコストとは、販売手数料や信託報酬であり、そうしたコストが高いからといって必ずしも高いリターンが出るというわけでないと指摘しています。
運用する前に運用者はパフォーマンスを詳細にコミットはできない
もっとも、運用する側から言えば、運用パフォーマンスを運用する前に事前にコミットすることは難しいのが実際でしょう。運用会社のマーケティング部門や購入した個人投資家から「この商品は信託報酬等のコストが高いから、良いパフォーマンスをお願いします」といわれても、確実にその結果を約束することは難しいでしょう。であれば、個人投資家は運用に伴う費用は安く抑えることができるような金融商品を選ぶ目が必要ということになります。
投資信託を選ぶ基準
こうしたメリットやデメリットから、投資信託を選ぶ際には以下のような目線で選ぶとよいでしょう。
- 自分で本当に投資をすることができない投資機会を投資信託にした商品かを検討する
- 買付手数料や信託報酬は安いものをできるだけ選択する
この2点を必ずチェックすれば、投資信託購入後に公開することは大きく減らすことができるのではないでしょうか。
LIMO編集部
