4. 【解説】自分の「ライフプラン」を現実的に考えるポイントとは
「自分の市場価値を高めて、一個人として生き抜く力を高めていきましょう」
言葉にするのは簡単ですが、実際に行動に落とし込むのは非常にハードルを高く感じる方も多いのではないでしょうか。
ライフスタイルの影響も顕著にあらわれる働き方と年収。男女ともに、過去5年間で平均年収帯の割合に大きな変化はなく、賃金上昇があまりされていない現状がうかがえます。
まずは「現状把握」から始めてみましょう。現時点での仕事や貯蓄の状況、そして自分自身にどれだけストレスがかかっているかを洗い出してみるのがおすすめです。
自分の思い描く理想の未来は現状のままで達成することができるのか。想定外の事態が起きたときにも対応することができるのか。
そこから一歩ずつ、現実的な対策を考えていきましょう。優先すべきことを見失っては元も子もありません。
選択肢は多岐にわたります。結果として、退職・転職の決断が最適解の方もいるでしょうし、現職のままが最適解の方もいるでしょう。
また、将来に経済的なご不安をお持ちの方は資産運用や副業なども選択肢に取り入れてもよいかもしれません。
もちろん、時間的・肉体的なコストや、リスクを十分に考慮したうえで、判断する必要があります。
新NISAやiDeCoなど少額から始められる国が主導の資産運用もあります。少額からでも時間を味方につけて長期で運用することによって、複利効果を期待できます。
また、iDeCoは所得税・住民税の節税効果もあります。普段の税金が気になる方はそういった節税効果も期待しながら、資産運用をすすめる方法を検討してもよいかもしれません。
5. 経済不安が引き起こす「会社員の悲劇的ループ」から抜け出すために
退職への踏み出しを阻む、経済不安を抱える会社員が少なくない現況について確認してきました。
キャリアに関するジレンマを解消するには「想定外のことが起こる前提での備え」を心がけるのが重要です。
時間や労力、元本割れなどリスクを理解した上で、副業や資産運用などを検討してみてもよいでしょう。
ただし、本業以外で収入をもつハードルは高く、多大な時間がかかる可能性もあります。自身の健康や精神状態などにまで支障をきたす場合、一時的な収入減や支出を仕方ないものと捉える必要があるでしょう。
職場環境によって退職の申し出が難しい場合もあるため、必要に応じて退職代行サービスや相談を受け付けている弁護士、行政窓口への相談も検討すべきかもしれません。
「今の自分は何ができるか」を考えて、将来に備えるためのアクションをとることを検討してみてください。