コロナ禍で働き方が多様化するいま、キャリアを見つめなおし「今年こそ年収アップ」と計画中の人もいるでしょう。
サラリーマンの年収は、一般的に、毎月の「給料・手当」と、勤務先の決算期末などのタイミングで支払われる「ボーナス（賞与）」をあわせたもの。
今回は、国税庁の開示資料をもとに、「年収1000万円超～1500万円以下」の給与所得者がどの程度いるのかを見ていきます。近年の平均年収の推移についても触れていきます。
1. 「年収1000万円超～1500万円以下」の実態
2023年9月に国税庁が公表した「令和4年分 民間給与実態調査統計」によると、2022年の給与所得者の総数は5077万6000人。
そのうち年収1000万円超～1500万円以下の給与所得者の人数は201万9000人。これは全給与所得者のうちの4.0%に当たります。また、全給与所得者の上位5.4％に含まれる年収レンジです。
給与階級別給与所得者数・構成割合
男女別に見ると、「年収1000万円超～1500万円以下」の男性給与所得者は180万4000人、男性給与所得者の6.2%を占め、その上位8.4％に含まれる層です。
これを女性のみに絞ると、女性給与所得者は21万5000人。女性給与所得者の1.0%にあたり、女性給与所得者の上位1.5%に含まれる層です。
