止まらぬ物価上昇とはうらはらに、給料がなかなか上がらず悩ましい昨今。ご自身のキャリアを見つめなおし、年収アップを目指す計画を立てている人も多いはず。
さて、一般のビジネスパーソンの「年収」。毎月の「給料・手当」と、勤務先の決算期末などのタイミングで支払われる「ボーナス（賞与）」をあわせて年間収入（年収）とするのが一般的な考え方でしょう。
では、その年収、どのくらいの金額をどのくらいの人が手にしているのでしょうか。そして、私たちの年収は今後、上昇していく可能性はあるのでしょうか。過去から見てきて上昇してきたのでしょうか。
今回は、国税庁の開示資料をもとに、男性に絞った給与所得者数についても確認していきます。
1. 年収2000万円超～2500万円以下の人数と割合は
2023年9月に国税庁が公表した「令和4年分 民間給与実態調査統計」によると、2022年の給与所得者の総数は5077万6000人。
そのうち年収2000万円超～2500万円以下の給与所得者の人数は13万1000人。これは全給与所得者のうちの0.3%に当たり、その上位0.6%に含まれる層です。
年収2000万円超～2500万円以下の給与所得者を、男性のみに絞ると11万6000人。男性給与所得者の0.4%に当たり、その上位0.9%に含まれる層です。
