かつて女性には家庭という私的空間を管理し、社会を将来的に支える子どもを育成するという役割がありました。
それは遠い昔の話ではなく、少し前まで、女子大に設置されている学部は経済学部や経営学部、理科系学部が少なく、家政学部や文学部などが目立っていたことにもあらわれています。
また、平成生まれの筆者ですが、筆者の大学在学期間は大学教育においてグローバル教育がもてはやされていた傾向にありました。女子学生の間では就職先として金融業界や保険業界が人気だったように思います。
しかし、女性の社会での就業が主流となり、AIの進歩も身近に感じられる昨今、女子大生のキャリアプランや将来設計、さらには女子大の社会における役割は大きく変化しています。
そうした中で、伝統や歴史を誇る女子大がIT系のプログラムや学部・学科を次々に新設しているようです。
例えば、2022年、昭和女子大学は文理融合教育推進の一環として、全学科学生に「データサイエンス副専攻プログラム」の提供を開始しました。
そして、2023年4月には武庫川女子大学が「社会情報学部」を新設し、お茶の水女子大学は「共創工学部」を新設。また、学習院女子大学については「データサイエンス教育プログラム」を新設しました。
さらには、2025年4月に清泉女子大学がデザインやメディアなどデジタル領域の学びを取り入れた「地球市民学部」を新設する予定です。
これらのプログラムや学部・学科からは卒業生が企業に勤めるなどして、時代の最先端の分野で活躍していくことを想定しているのは明確です。
多くのZ世代が結婚後も働きたいと考えている
株式会社SHIBUYA109エンタテイメントが運営する若者マーケティング機関『SHIBUYA109 lab.』が、一都三県の15～24歳の男女400名（男性200名/女性200名）に対して2022年に行った調査「Z世代の恋愛・結婚観に関する意識調査」では、Z世代が結婚や子育て、仕事について以下のような理想を抱いていることが明らかになりました。
【図表1】では「子育てと仕事を両立したい」と考える回答者が約半数を占め、もっとも多い結果になりました。
また、「子育てに専念したい」と考える回答者は1割以下となっており、「子どもは欲しいが仕事に専念したい」と考える回答者と同程度の割合となっています。
この調査の回答者が男女半々であることを考慮しても、Z世代の女性の多くが「専業主婦」になることを想定していないといえます。
そして興味深いのは、「現段階では子育てをするイメージはない/子どもはいらない」が全体の33.5％を占めているところです。
そう遠くはない将来、子どもを育てることよりも社会で働くことの方をより強く思い描いている若者が多いといえるのかもしれません。
ある程度の年齢に達したら「結婚する」「親になる」という選択はすでに主流ではないといえるでしょう。
【昭和女子大学の事例を紹介】現代の女子大生に「IT系の職」が人気
多くのZ世代が「子育てと仕事を両立したい」と考えています。こうした考え方は女子大生の就職先にも表れています。
ここでは、昭和女子大学（人間社会学部・現代教養学科）の卒業生（2022年度）の就職実績を一例として見てみましょう。
大学生のお子さんがいる年代の方が学生だった頃、女子大生には「一般事務職」が人気だったようです。
しかし、現代では女子大の学生の多くが総合職など、長く働ける職に就いています。
例えば、歴史ある女子大学として知られている昭和女子大学の人間社会学部・現代教養学科については卒業生の3割以上が「総合職」として就職しています【図表2】。
そして、興味深いのは「システムエンジニア」が「一般事務職」の人気を超えているところです。
同学部学科はIT系を専門としているわけではないものの、社会学系や歴史学系、語学などの講義に加えて、ICTリテラシー、メディア・コミュニケーション論、ソーシャルメディア論などといったIT系の講義科目も多く設置しています。
IT業界の技術職は女性のライフスタイルに合っている？
2019年に公表された経済産業省「IT人材需給に関する調査」では、2030年にIT人材が最大79万人不足するという試算が公表されています。
そうした中で、ITに関する高いスキルや知識を取得していれば、働き口を確保でき、収入を安定的に得られると期待できるでしょう。
また、IT系の職業は転勤なしという条件での採用も多く、生活基盤を安定させやすい傾向にあります。また、テレワークやフレックスタイム制との相性のよさも特長です（※）。
さらに、肉体労働があまりない他、オフィス内でのドレスコードがそう厳しくない傾向にあります。
安定志向でありながらもプライベートを大切にし、現実主義な一面をもつ傾向にあるといわれているZ世代の特徴に、IT系の職業はマッチしやすいといえるのかもしれません。
※IT業界においても「完全在宅」「フルリモート」を実現できる企業は限られます。IT系の職であれば、柔軟な働き方を必ずしも実現できるわけではありません。
まとめにかえて
かつての日本では、男性が社会で働き、女性が社会で働く男性を下支えするという役割分担が長らく明確となっていました。
このことは、一昔前の女子大のカリキュラムや就職事情にも色濃く表れています。
現代においては10代や20代前半の女性の多くが自身の能力を家庭内にとどめておくのではなく、社会に直接的に貢献しようと考えています。
また、彼女たちの母親は正社員ではなくても働いている人が多い世代ですし、65歳以上も男女問わず働く人が今後はさらに増え続ける状況を多くのメディアが連日伝えています。
そうした環境に身を置く彼女たちは、学校卒業後は働くものだという価値観が自然と形成されてきたのだといえます。
近年の女子大のほとんどが社会で活かせる実践的なスキルをもつ女性の育成に力を入れています。
そして、受験生や保護者の多くが女子大ならではの就職率の高さやキャリア形成の手厚いサポートに魅力を感じ、入学を決めています。
