間取りはどうする?子ども部屋は必要なのか
積水ハウスの調査結果から、子ども部屋の保有率や与えた年齢を見ていきます。
子ども部屋の保有率
- 小学校1~2年生男子:37.0%
- 小学校1~2年生女子:45.7%
- 小学校3~4年生男子:48.9%
- 小学校3~4年生女子:54.7%
- 小学校5~6年生男子:58.3%
- 小学校5~6年生女子:73.2%
男女ともに、小学校低学年までに子ども部屋を与えられている人は半数以下です。
またいずれの年代においても、女子の方の割合が高い結果となりました。
子供部屋を与えた時期
子ども部屋を与えたタイミングは、「小学校1年生(27.8%)」と「幼稚園年長相当(15.9%)」が多い結果となりました。
子供部屋を与えた理由については、与えた時期により少し傾向が異なるようです。
幼稚園年長相当までに与えた人は「子どもに独立心をつけるため」、小学校1年生は「(将来)一人で勉強できるように」、2~3年生は「(将来)一人で寝られるように」が多く見られました。
また子供部屋を与えていても寝るのは家族と同じ寝室という人も一定数います。
子供部屋を与えたからといって、一気に生活空間が変わるというわけではないようですね。
では勉強は家の中のどこでするようになるのでしょうか。
著者
株式会社モニクルリサーチ メディア編集本部
LIMO編集部記者/編集者/元公務員
ニ種外務員資格(証券外務員ニ種)保有。小学校教諭一種免許、幼稚園教諭一種免許、特別支援学校一種免許取得。
京都教育大学卒業。株式会社モニクルリサーチが運営する、くらしとお金の経済メディア「LIMO(リーモ)」のLIMO編集部において、厚生労働省管轄の公的年金制度や貯蓄、社会保障、退職金など、金融の情報を中心に執筆中。大学卒業後は教育関連企業での営業職を経て、2010年に地方自治体の公務員として入職。「国民健康保険」「後期高齢者医療制度」「福祉医療」等の業務に従事した。主に国民健康保険料の賦課、保険料徴収、高額療養費制度などの給付、国民年金や国民健康保険への資格切り替え、補助金申請等の業務を担う。特に退職に伴う年金や保険の切り替えでは、手続きがもれることで不利益を被ることがないよう丁寧な窓口対応を心がけた。その後、保険代理店にてパートとしてマーケティング業務に従事。保険料比較サイトの立ち上げに参加した。乗合保険会社の商品ページだけでなく、保険の知識を普及するためのページ作成にも参加。専門家と実務家が発信する金融経済ニュースサイト『LIMO&ファイナンス』でも記事を執筆している。京都府出身、滋賀県在住。(2026年6月26日更新)