現代の日本人は日本のバレンタイン文化をどう思っている?
日本では、女性から異性へチョコを贈る文化はまだ根強いですが、現代の日本人はこの文化をどのように思っているのでしょうか?
日本トレンドリサーチが2022年2月10日に公表した「日本のバレンタインデー文化に対する意識調査」では、バレンタインデーの文化に否定的な意見が60.9%という結果になりました。
約4割の人においては、「女性から告白するきっかけになる」「普段売ってないチョコレートが購入出来る」というポジティブな意見が見られました。
一方で約6割の人は、「義理がほとんどで年賀状と同じようになってきた」「お菓子屋さんの戦略にのせられている気がする」といったネガティブな意見が見られた他、義理チョコ文化や女性から男性へ渡す文化を変えたほうが良いという意見も見られました。
上記の結果から、日本のバレンタインデーの文化が「このまま続いてほしい」という人がいる一方で、「やめたほうが良い」「変化が必要」だと感じている方も少なくないとうかがえます。
多様化が進む日本では、今後バレンタインデーの文化もより変化していくことが予想されます。
執筆者
株式会社ナビゲータープラットフォーム メディア編集本部
LIMO編集部記者/編集者/元公務員
京都教育大学卒業。くらしとお金の経済メディア「LIMO(リーモ)」のLIMO編集部で、厚生労働省管轄の公的年金制度や貯蓄、社会保障、退職金など、金融の情報を中心に執筆中。大学卒業後は教育関連企業での営業職を経て、2010年に地方自治体の公務員として入職。「国民健康保険」「後期高齢者医療制度」「福祉医療」等の業務に従事した。主に国民健康保険料の賦課、保険料徴収、高額療養費制度などの給付、国民年金や国民健康保険への資格切り替え、補助金申請等の業務を担う。特に退職に伴う年金や保険の切り替えでは、手続きがもれることで不利益を被ることがないよう丁寧な窓口対応を心がけた。その後、保険代理店にてマーケティング業務に従事。保険料比較サイトの立ち上げに参加した。乗合保険会社の商品ページだけでなく、保険の知識を普及するためのページ作成にも参加。小学校教諭一種免許、幼稚園教諭一種免許、特別支援学校一種免許取得。
はたらく世代のお金の診断・相談サービスを行うマネイロでは、「【計算例付】厚生年金保険料はどのように決まる?ケース別算出方法や受給額を解説」など、お金や年金制度にまつわる記事を発信中。京都府出身。(2024年3月18日更新)