老後の理想を叶えるために
ゆとりある老後生活費は約38万円でした。しかし、これはあくまでも平均値です。必要と考える金額は、実際には個人で異なるもの。大事なのは理想の老後を考えることです。
そもそも、本調査での「夫婦2人の老後の最低日常生活費は月額23万2000円」に関しても、住宅ローンを完済していればそこまで必要ないと考える方もいるでしょう。
一方、賃貸住宅に住んでいる方は最低限の生活費として、約38万円が必要になるケースもあります。
居住地や生活水準が異なる以上、まずは自分の理想とする老後費用を把握しておきましょう。
年金に頼れないと考える現役世代が多い今、自助努力は必須となっています。老後に慎ましく生きるのか、趣味を楽しむのか。理想の老後に向けて、必要となる老後資金を一度じっくり考えてみましょう。
参考資料
太田 彩子
執筆者
株式会社モニクルリサーチ メディア編集本部
LIMO編集部記者/編集者/元公務員
京都教育大学卒業。株式会社モニクルリサーチが運営する、くらしとお金の経済メディア「LIMO（リーモ）」のLIMO編集部において、厚生労働省管轄の公的年金制度や貯蓄、社会保障、退職金など、金融の情報を中心に執筆中。大学卒業後は教育関連企業での営業職を経て、2010年に地方自治体の公務員として入職。「国民健康保険」「後期高齢者医療制度」「福祉医療」等の業務に従事した。主に国民健康保険料の賦課、保険料徴収、高額療養費制度などの給付、国民年金や国民健康保険への資格切り替え、補助金申請等の業務を担う。特に退職に伴う年金や保険の切り替えでは、手続きがもれることで不利益を被ることがないよう丁寧な窓口対応を心がけた。その後、保険代理店にてマーケティング業務に従事。保険料比較サイトの立ち上げに参加した。乗合保険会社の商品ページだけでなく、保険の知識を普及するためのページ作成にも参加。ニ種外務員資格（証券外務員ニ種）保有。小学校教諭一種免許、幼稚園教諭一種免許、特別支援学校一種免許取得。
はたらく世代のお金の診断・相談サービスを行うマネイロでは、「【計算例付】厚生年金保険料はどのように決まる？ケース別算出方法や受給額を解説」など、お金や年金制度にまつわる記事を発信中。京都府出身。（2024年9月4日更新）
