子どもの教育費の準備方法4選

所得の金額や児童手当の有無に関わらず、親は子どもの教育費を毎月しっかりと貯金していく必要があります。

ここでは子どもを持つ親が覚えておきたい、教育費の準備方法を確認していきましょう。

子どもの教育費の準備方法

  1. 必要な貯金額を知る
  2. 毎月の貯金額を計算する
  3. 先取り貯金を行う
  4. 資産運用を活用する

子どもの教育費は、私立に行くか、国公立に行くかによって、大きく変わります。幼稚園から大学まですべて国公立の場合、支払う教育費は約1000万円くらい、すべて私立の場合は2000万円くらいと言われています。この金額を参考にしながら、毎月必要な貯金額を計算してみましょう。

貯金は給与が支払われた段階で、別口座にお金を移してしまう「先取り貯金」がおすすめです。

たとえば、子どもが成人するまで20年間かけて1000万円の貯金をする場合、毎年50万円ずつ、つまり毎月4〜5万円を先取り貯金していくと目標達成ができる計算になります。法令の変更後も、児童手当を受け取れる方は、児童手当分をしっかりと貯金に回すようにしましょう。

また、貯金と同時に資産運用も行って、お金を増やしていくのもおすすめです。

インデックス投資信託や個人向け国債など、リスクが少なく、長期投資でお金が増える可能性が高い商品に投資を行うことで、教育資金をさらに増やすことができるかもしれません。

先取り貯金分のうち、月1万円からでも構わないので、非課税で投資ができるつみたてNISAなどを利用し、投資にチャレンジしてみてはいかがでしょうか。