まとめにかえて
いかがでしたでしょうか。
老後にどのような年金を受給しているかは、過去の仕事の仕方で変わってきます。
ここまで見てくると、国民年金よりは厚生年金の金額の方が魅力的だと考える人が多いかもしれません。
共働き夫婦が増えてきている現在では、将来の年金は夫婦ともに厚生年金だという方も多いのではないでしょうか。
さて、老後にいくらの生活費が必要かは、個人ごと、世帯ごとに異なるでしょう。
ただ、老後にいくらの年金を受給できるかは重要であるというのはどなたも変わらないのではないでしょうか。
今回の資料をもとに、老後のお金の準備を始めていただければ幸いです。
また、今回の資料の注意点としては、特別支給の老齢厚生年金の定額部分の支給開始年齢の引上げにより、定額部分のない、報酬比例部分のみの65歳未満の受給権者が含まれていることには留意ください。
参考資料
マネー編集部年金班
執筆者
マネー編集部年金班は株式会社モニクルリサーチが運営する『くらしとお金の経済メディア ~LIMO(リーモ)~』において、地方自治体の公務員や生命保険会社等の金融機関にて勤務経験が豊富な編集者が中心となり、厚生労働省や官公庁の公開情報等をもとに公的年金(厚生年金保険と国民年金)、年金制度の仕組み、社会保障制度などをテーマに、丁寧で読者にとってわかりやすい記事の情報発信を行っています。
マネー編集部年金班に所属する編集者は地方自治体職員出身の太田彩子、日本生命保険相互会社出身の村岸理美、株式会社三菱UFJ銀行と三井住友信託銀行株式会社出身の和田直子、株式会社三菱UFJ銀行出身の中本智恵、野村證券株式会社出身の宮野茉莉子、SMBC日興証券株式会社出身の安達さやか等のファイナンシャルアドバイザー経験者等で構成されており、表彰歴多数の編集者も複数在籍しており、豊富な金融知識をもとにした記事に定評があります。
CFP®、1級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP1級)、2級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP2級)、一種外務員資格(証券外務員一種)などの資格保有者も多数在籍。生保関連業務経験者は過去に保険募集人資格を保有。(最新更新日:2025年6月8日)