夏季休暇を満喫した方は、心機一転仕事と向き合っているのではないでしょうか。
一方で、今後の働き方を考えるきっかけになった方も少なくないようです。特に地元の友人と遊んだ方などは、多様な働き方に触れることで、転職について関心が高まることもあります。
今の仕事はもちろん年収に直結するものですが、実は将来の年金額に影響するということをご存知でしょうか。
会社員や公務員が加入する「厚生年金」は、現役時代の報酬によって納めた保険料やその加入期間で受給額が決まります。
厚生労働省の「令和2年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」によると、厚生年金の月平均は約14万円。
しかし、この金額で安心するには老後のリスクがあまりにも高いのです。詳しく見ていきましょう。
【注目記事】厚生年金と国民年金「一般的な夫婦世帯」の受給額は月平均いくらか
著者
株式会社モニクルリサーチ メディア編集本部
LIMO編集部記者/編集者/元公務員
ニ種外務員資格（証券外務員ニ種）保有。小学校教諭一種免許、幼稚園教諭一種免許、特別支援学校一種免許取得。
京都教育大学卒業。株式会社モニクルリサーチが運営する、くらしとお金の経済メディア「LIMO（リーモ）」のLIMO編集部において、厚生労働省管轄の公的年金制度や貯蓄、社会保障、退職金など、金融の情報を中心に執筆中。大学卒業後は教育関連企業での営業職を経て、2010年に地方自治体の公務員として入職。「国民健康保険」「後期高齢者医療制度」「福祉医療」等の業務に従事した。主に国民健康保険料の賦課、保険料徴収、高額療養費制度などの給付、国民年金や国民健康保険への資格切り替え、補助金申請等の業務を担う。特に退職に伴う年金や保険の切り替えでは、手続きがもれることで不利益を被ることがないよう丁寧な窓口対応を心がけた。その後、保険代理店にてパートとしてマーケティング業務に従事。保険料比較サイトの立ち上げに参加した。乗合保険会社の商品ページだけでなく、保険の知識を普及するためのページ作成にも参加。専門家と実務家が発信する金融経済ニュースサイト『LIMO＆ファイナンス』でも記事を執筆している。京都府出身、滋賀県在住。（2026年6月26日更新）
