最近では共働きが一般的といわれていますが、なかには「専業主婦になりたい」と考える女性もいるでしょう。
共働きを選ぶ理由として、女性の社会進出が進んだこと以外にもそもそも女性が働くことを希望していたり、共働きでなければ生活できないといった声もあります。
一方で、特にお子さんが小さい方は専業主婦を選んだり、自分には専業主婦が向いていると思う女性もいるでしょう。
もしも専業主婦になるとしたら、夫の年収はどれくらいあれば安心と言えるでしょうか。
LIMOのInstagramのアカウントでは、専業主婦と共働きの割合や夫の年収について調査を行いました。
- 調査日：2022年7月13日（水）～14日（木）
- フォロワー数：2547人（調査時点）
同調査をもとに、みんなのリアルな声を見ていきましょう。
共働きと専業主婦はどっちが多い？
まずはフォロワーの皆さんに共働きか、専業主婦かを伺いました。
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出典：Instagram「limo.media」
- 共働き：26票（65%）
- 専業主婦：14票（35%）
※回答数：40
共働きが65％、専業主婦が45％となっており、やはり現代では共働きが一般的と言えそうです。
実際に内閣府が2022年6月14日に公表した「男女共同参画白書 令和4年版」によると、2021年の世帯数は以下の通り。
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出典：内閣府「男女共同参画白書 令和4年版」
- 共働き世帯（妻がパート週35時間未満就業・妻64歳以下）：691万世帯
- 共働き世帯（妻がフルタイム週35時間以上就業・妻64歳以下）：486万世帯
- 専業主婦世帯：458万世帯
共働き世帯が1177万世帯、専業主婦世帯が486万世帯となっており、現代では共働き世帯が主流と言えるでしょう。
もし専業主婦になるなら「夫の年収」はいくら必要？その理由とは
では、もし専業主婦になるとしたら、夫の年収はいくら必要と考える方が多いのでしょうか。
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出典：Instagram「limo.media」
- 400万円未満：5票（13％）
- 400～599万円：8票（21％）
- 600～799万円：17票（45％）
- 800万円以上：8票（21％）
※回答数38
最も多いのは「600～799万円（45％）」でした。
国税庁によれば、日本人の平均年収は433万円です。ただ、子どもを育てるには養育費だけでなく、習い事や塾費用を含めた教育費がかかります。
最近では中学受験が過熱したり、大学の授業料が全体的に上がったりしており、昔に比べて教育費がかかる印象を抱く方は多いでしょう。
教育費や社会保険料などの負担が増える一方で、日本の年収は30年間上がっていないという現実もあります。
一部では「子育ては贅沢」という声も挙がっており、専業主婦になるには平均以上の年収が必要だと考える方も多いのかもしれません。
600～700万円台と答えた方の理由も見てみましょう。
- 「今より家にいる分、光熱費、食費がかかるから」
- 「世帯年収が780万くらいだから」
専業主婦になれば収入は入らない一方で、家にいる時間が増えるため光熱費や食費は増えます。
また、結婚時に夫婦共働きの場合、結婚後も同じ生活レベルで過ごしたいと考える方も多いでしょう。
では、実際に専業主婦世帯の夫の年収はいくらでしょうか。
専業主婦世帯の「夫の年収」は400～500万円台
実際に専業主婦の方の夫の年収を見てみましょう。
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出典：Instagram「limo.media」
- 400万円未満：8票（26％）
- 400～599万円：10票（32％）
- 600～799万円：9票（29％）
- 800万円以上：4票（13％）
※回答数31
専業主婦の方の場合、年収は「400～500万円台（32％）」が多い結果となりました。平均的な年収で専業主婦になることができるとわかりますね。
次に「600～799万円（29％）」と「400万円未満（26％）」が同程度となっています。
実際に専業主婦になるかは家計や本人の希望だけでなく、お子さんが小さかったり、持病を抱えていたりといった事情もあります。
また、必ずしも収入が高ければ貯金が貯まるというわけではなく、日々の生活を工夫して貯蓄を増やす方もいるでしょう。
専業主婦でできる節約の選択肢は増えている
専業主婦になるなら平均以上の年収を希望するものの、実際には平均年収での専業主婦世帯が多く見られました。
今は専業主婦であっても、生活費や貯蓄の工夫をする選択肢が昔より増えています。たとえばポイ活やフリマアプリなどが普及しており、以前より生活費を抑える手段が豊富になりました。
また、貯蓄を増やすために預貯金だけでなく、iDeCoやつみたてNISAといった運用益が非課税になる制度を利用して積立投資をはじめる方も増えています。
選択肢が増え、自分に合った節約や貯蓄法を選べるようになった時代。専業主婦の方は、このような方法で収入や貯蓄を増やすことを考えるのもよいでしょう。
