【新学年】塾通いにかかるリアルな月謝を「小学生・中学生」ごとに確認塾選びのコツ４選

文部科学省「学習費調査の結果」からわかる塾の月謝とは

文部科学省が1994年度から隔年で実施している「子供の学習費調査」（2020年度はコロナ禍で見送られる）の2018年度の結果によると、いわゆる自宅学習や学習塾・家庭教師などの経費にあたる年間の「補助学習費」は以下の通りになりました。

出所：文部科学省「学習費調査の結果」

出所：文部科学省「学習費調査の結果」

この結果から公立小学校に通う児童の補助学習費は、1ヵ月換算だと約6800円になります。しかし、中学受験に向けて塾通いをしている子どものいる世帯からすると「そんな額では済まない」と感じてしまうような金額です。

塾通いをしていない小学生を含めた平均、そして小学1年生から6年生と広範囲に行き渡るため、通塾を検討している世帯にとってあまり参考にならないものになっています。

中学受験を視野に入れて子どもが通塾している世帯であれば、私立小学校の平均額「年間34.8万円」の方がリアルな額といえます。

一方、中学生に関しては公立私立ともに1ヵ月2万円程度の月謝が発生していることになります。

公立中が私立中を上回っているのは、大都市圏では中学受験組もいますが、全国的に高校受験が主流だからです。そのため中学生になると通塾する子どもが増えます。

しかも、中学校生活は3年間と短いため「中学1年生から通う子も多い」という点も平均額を押し上げている要因と考えられます。