【貯蓄術】支出を削るためにやめた4つのこと
Aさんは、家計を見直した際に、4つの「やめること」を決めました。資産の形成にはお金を貯めることはもちろん、支出をカットすることも重要だからです。
ここからは、Aさん夫婦がやめたことを具体的に見ていきましょう。
貯蓄のためにやめたこと1. 使いこなせていないサービス
Aさんは月数千円でウォーターサーバーを自宅に設置していましたが、これを解約したそうです。
「家に子どもがいた時期は、『品質の高い水を飲ませてあげたい』と思い重宝していたのですが、今は夫婦2人暮らし。タンクひとつを消費するのでも、かなり日数がかかります。タンクは交換するのも大変なので、ペットボトルのミネラルウォーターを保管するほうが安上りだと思いました。」と語るAさん。
他にも、友人の勧めでなんとなく利用していた月額課金の動画サービスなど、使いこなせていないサービスは思い切って解約したそうです。
貯蓄のためにやめたこと2. 元が取れない習い事やジム
運動が好きなAさんのご主人はジムに通っていましたが、こちらも見直したようです。
「当初は1回あたりの利用料が安くなると見込んで、通い放題のプランを契約していました。具体的には、最低4回は利用することで元が取れるのですが、繁忙期などもあり、結局月数回しか通えていない時が多かったんです。であれば、1回ごとの料金を払ったほうが安い事がわかったので、通い放題プランは解約しました。利用分だけ支払う形になり、むしろ気持ち的もに楽になりました。」
貯蓄のためにやめたこと3. デリバリーや外食
Aさんはデリバリーや外食の頻度も減らしました。
「これまでは料理が面倒だと思うと、デリバリーサービスや外食ばかりでした。当然ですが、自分で作るより高くつきます。だから、料理がどうしても面倒なときは、レンジでチンするだけの冷凍食品やお惣菜に頼ることにしました。ここぞというときだけ外食やデリバリーを利用するようにしたことで、食費をカットできたんです。」
貯蓄のためにやめたこと4. 「安いから選ぶ」
Aさんはこれまで、とにかく安いものを買ってしまいがちでしたが、この考え方を改めました・
「節約に意識が向くと、1円でも安いものを選ぶのがベストだと思い込んでしまうもの。ただ、安さだけでモノを選ぶこと=節約とはいえません。安かろう悪かろう、という言葉もある通り、安いのは何かしらの理由があるもの。質の悪いものを買って何度も買い直すより、いいものをより長く使った方が結果的に費用対効果がいいことに気づいたんです」
確かに、「安いから何個買ってもいいか」という気持ちが浪費の原因となることもありますよね。
さらに、年間を通して支出が毎月同じとは限りません。家族のお祝いや子どもの進学など、イベントによって一時的に支出が多くなることもあります。
こうした大事な支出を出し渋って安くすますのは、家族の関係にも良くない影響をもたらす可能性があります。こうした資金はあらかじめ準備しておくべきでしょう
貯蓄は「バランス」が大事
今回は、老後資金に不安を感じた人が、どうやって貯蓄をしていくかについて解説してきました。確かに節約は大事ではあるものの、いきなり高い目標を掲げても達成は難しいでしょう。むしろ、未来のことを気にしすぎ、今を楽しめなくなるのでは本末転倒です。できることからコツコツとはじめるのが貯蓄のポイントではないでしょうか。
参考資料
齊藤 慧
著者
株式会社モニクルリサーチ メディア編集本部 公開室
元・厚生労働省担当記者(社会保障専門紙)
中央大学法学部を卒業後、東証プライム上場IT企業での法人営業を経て、厚生労働省記者クラブに所属する行政・自治体向けの社会保障専門紙記者として活動。
現在は「公的社会保障制度(年金・医療・介護)」の仕組みと、「私的資産形成(NISA・iDeCo)」の税制優遇制度を横断的に分析し、生活者のための家計防衛術を提供する編集者として活動している。
各省庁が公表する難解な一次情報(e-Gov法令検索の条文データや、総務省統計局の家計調査など)を読み解き、現役世代からシニア層までを対象に、事実に基づいた実用的な解説記事を継続的に執筆している。
【経歴・専門性】
前職の専門紙記者時代には、厚生労働省本省および各地方自治体(保険者)を直接取材対象とし、現場の最前線で以下の重要政策の決定プロセスと一次情報に触れてきた。
これらの政策取材を通じ、「制度の複雑化が引き起こす、生活者のサイレントな不利益(申請漏れや制度の不知による経済的損失)」の構造を実務レベルで把握。役所の論理で構築された難解な制度設計を、IT企業時代に培ったデータ分析手法と掛け合わせることで、客観的指標(平均値ではなく中央値を用いた実態把握など)に基づく解説記事を執筆している。
【具体的な実績・保有資格・メディア掲載歴】
公的機関の一次データに依拠した客観的な記事執筆により、Yahoo!ニュース「経済ランキング」において多数の1位を獲得。具体的な執筆・担当領域における実績は以下の通りである。
- 公的年金・給付金領域:日本年金機構の公表資料に基づく「在職老齢年金による支給停止基準」や「年金生活者支援給付金の受給要件」の解説。また、国税庁のガイドラインに沿った定額減税や各種給付金の対象者判定フローの実務的整理。
- 医療・介護保険領域:高額療養費制度などの自己負担限度額の算出方法や、公的保障のセーフティネット範囲の図解解説。
- 資産運用領域:金融庁のNISA特設サイトや、iDeCo公式サイト(国民年金基金連合会)のデータに基づく税制優遇メリットの数値化。特定の金融商品の購入推奨は行わず、公的年金の不足分を補うための長期積立投資の制度整理に特化。
- 貯蓄・家計管理領域:家計調査などの官公庁統計データに基づいた、年代別・世帯年収別の貯蓄実態の論理的解説、およびインフレ時代におけるリスク管理手法の情報提供。
- 保有資格・実務知見:東京商工会議所 ビジネスマネジャー検定試験®合格。上場企業での実務経験と当資格で培った「組織マネジメント」や「コンプライアンス・リスク管理」の視点を個人の家計防衛に転用し、ビジネスパーソンが納得できる論理的な解説の裏付けとしている。
【読者へ提供する価値と発信理念】
「役所の論理ではなく、生活者の視点で制度を翻訳する」ことを発信の基本理念としている。
複雑怪奇な社会保障制度においては、制度を知らないこと自体が直接的な経済的損失に直結する。この情報非対称性を是正し、「知っていれば救われたはずの人が損をする現状をゼロにする」ことが現在の活動における最大のミッションである。
そのため、記事執筆にあたっては個人の主観や推測、投資推奨は避ける。
そのうえで、読者の生活や資産に影響を与える領域であることを自覚し、読者が「国に頼りすぎず、国を賢く利用する」ための正確で安全な判断材料を提供し、生活者とその家族を守るための実用的な知見を届け続けている。
(2026年6月16日更新)