人生100年時代の昨今、定年後の還暦60歳を過ぎても働く人は増えています。
とはいえ、多くの人がリタイヤを一旦迎える60歳で、老後の生活にはじめてしっかり向き合う方も多いのではないでしょうか。
2019年に話題となった「老後2000万円問題」もあり、老後に向けた資産形成を課題に感じてる人も多いと思います。
そんな中、PGF生命(プルデンシャル ジブラルタ ファイナンシャル生命保険株式会社)は2021年6月、「2020年の還暦人(かんれきびと)に関する調査」の結果を公表しました。還暦を迎えた1961年生まれの男女2000人を対象としたこの調査の内容を見ていきましょう。
還暦人の貯蓄額は平均3000万円以上も 4人に1人が100万円未満
全回答者(2,000名)に、現段階の貯蓄金額(配偶者がいる場合は夫婦2人分)を聞いたところ、「100万円未満」(25.0%)に最も多くの回答が集まりました。
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出所:PGF生命「2021年の還暦人(かんれきびと)に関する調査」
そのほか、比較的回答が集まった金額は下記の通りです。
- 「100~300万円未満」(10.7%)
- 「500~1000万円未満」(12.2%)
- 「1000~1500万円未満」(10.6%)
- 「2000~2500万円未満」(7.8%)
- 「3000~5000万円未満」(7.5%)
- 「5000万円~1億円未満」(8.4%)
- 「1億円以上」(9.0%)
なお、貯蓄平均は3026万円でした。
昨年の調査結果と比較すると、貯蓄額の平均は52万円(3078万円→3026万円)の減少、「100万円未満」と回答した割合はと、4.2ポイント(20.8%→25.0%)の上昇となりました。
貯蓄額100万円未満の約3割がおひとりさま世帯
世帯構成別にみると、「100万円未満」の割合は、おひとりさま世帯では32.9%と、他の層と比べて特に高い結果となりました。
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出所:PGF生命「2021年の還暦人(かんれきびと)に関する調査」
※世帯構成の分類は以下の通り。
- 「おひとりさま世帯」:子どもがいないか子どもと別居しており、配偶者がいない層
- 「夫婦2人世帯」:子どもがいないか子どもと別居しており、配偶者がいる層
- 「子育て期世帯」:未成年、または就業していない20代の子どもがいる層
- 「子どもと同居世帯」:就業している20代、または30歳以上の子どもと同居をしている層
その他の世帯は、「子どもと同居世帯」22.7%、「子育て期世帯」22.5%「夫婦2人世帯」22.0%と続きます。おひとりさまの5人に1人は貯蓄が100万円未満という厳しいデータとなりました。
働く還暦人の3人に1人以上が「70歳以降も働き続けたい」
2021年4月から改正高年齢者雇用安定法が施行されました。対象事業者には、65歳までの雇用確保義務に加え、70歳までの就業確保の努力義務が課されます。
では、働く還暦人は、何歳くらいまで働きたいと考えているのでしょうか。
59歳時点で就労をしている、またはしていた人(1459名)に、60歳以降、何歳まで働きたいかを同調査でアンケート。その結果、65歳以降も働きたいと思う人(65歳以降の年齢を回答した人)の割合は78.3%、70歳以降も働きたいと思う人(70歳以降の年齢を回答した人)の割合は36.5%となりました。
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出所:PGF生命「2021年の還暦人(かんれきびと)に関する調査」
法改正では70歳を1つの区切りとしているものの、70歳以降も仕事を続けたい人は多いようです。
70歳以降も働きたい人(532名)について、70歳以降も働きたい理由をみていきます。
男性
- 「70歳くらいまでは健康な身体を維持できていると思うから」
- 「70歳以降の生活費を十分残したいから」
- 「社会とつながって役に立ちたいと思うから」
- 「死ぬまで現役でいたいと思っているから」
女性
- 「まだまだ社会と関わっていたいから」
- 「楽しく充実しているから」
- 「社会に出て人と接しているほうが元気でいられると思うから」
- 「100歳でも元気な人を見ているから」
- 「永遠に引退したくないから」
以上のような回答がありました。社会とのつながりや、健康を大事にしていることがわかります。
「貯蓄・資産運用」が1位に
さらに、同調査では人生100年時代への備えについても質問。
全回答者(2000名)に、人生100年時代への備えとして現在行っていることを聞いたところ、下記の通りとなりました。
- 「貯蓄・資産運用」(35.7%)
- 「体力づくり」(27.5%)
- 「健康診断の受診」(25.1%)
- 「家計の見直し」(15.3%)
- 「保険の加入・見直し」(14.0%)
貯蓄、資産運用を重視している人が最多です。
まだまだ還暦には遠い年齢の人でも、いずれ老後はやってきます。今のうちから資産運用や貯蓄について学んでおくことをおすすめします。
参考資料
齊藤 慧