「老後2000万円問題」が記憶に新しい方も多いでしょう。この2000万円とは、無職となる「元会社員と専業主婦の夫婦2人」が老後30年間で必要とされる目安の金額です。
しかし、そもそも受給できる年金の金額は個々で異なります。夫婦だけでなく、単身世帯の場合でも大きく異なるため、「自分の場合」で一度シミュレーションすることが必要になるでしょう。
実は厚生年金が「月5万円未満」という割合も意外に多いのです。しかも男女ではその割合が大きく異なります。
今回は「厚生年金月額5万円未満」の割合を男女別で確認しながら、個人で差が出る理由について解説します。
老後を考える一つのヒントとしてみてください。
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年金制度、正しく知っていますか？
日本の年金制度は、図の通り2階建ての構造となっています。
1階部分は国民年金（老齢基礎年金）。日本に住む20歳以上60歳未満のすべての人が加入し、一律の保険料を納めます。40年間きっちり納めた場合、満額が受け取れるという仕組みです。
ただし、満額といっても2021年度の満額は月額6万5075円。自営業やフリーランスなどは国民年金のみにしか加入しないため、少し厳しいといえるでしょう。
2階部分にあたる厚生年金には、公務員や会社員などが上乗せとして加入します。保険料は収入に応じた等級で決まり、納めた金額や加入期間によって、将来の年金額が変わります。
以上の仕組みから、働き方によって「納める保険料」も「もらう年金額」も異なるということがわかります。
厚生年金が月額5万円未満である割合を見る前に、厚生年金の受給額事情について、もう少し深堀りしてみましょう。
