大ヒット上映中の、天海祐希さん主演「老後の資金がありません!」。

キャッチーなタイトル、そしてコメディ要素満載のこの作品が好評を博しているようです。みなさんは、老後の資金の準備、もう始めていますか?

そもそも「老後資金」がこれだけ注目されるきっかけとなったのは、2019年に、金融庁のレポートで「老後は年金だけでは2000万円が不足するよ」という内容が発表されたためといってよいでしょう。

そう、あの「老後2000万円問題」です。

しかし、全世帯が一概に2000万円不足するということではありません。シングル世帯の方は生活費を抑えられる部分も大きいでしょうし、夫婦共働きの場合は年金受給額が二人分になりますね。

「老後2000万円問題」はあくまでモデルケースでの試算です。

そこで気になるのが、「実際のところ年金額っていくら貰えるの?」という点でしょう(※編集部注)。今回は公的年金の標準的な受給額の例を、「8つのパターン」に分けて検証していきます。

年金生活を支える「老後の資金」についても考えていきましょう。これから老後を考える「働く世代」の方は必見です!

【※参考記事】「基礎年金と厚生年金」結局いくらもらえるの?

公的年金制度の「イロハ」を確認!

まずは、年金の基本をおさらいします。

「国民年金or厚生年金」どちらに加入するかは働き方や立場で変わります

老後に受け取る年金にも個人差が出ます


1階部分にあたる国民年金(基礎年金)は、日本に住む20歳以上60歳未満の全員に加入義務があります。2階部分の厚生年金は、公務員や会社員などが国民年金にプラスして加入します。

国民年金だけ加入していた場合、老後に受け取るのは「老齢基礎年金」のみ。厚生年金に加入していた人は、「老齢基礎年金」と「老齢厚生年金」の2階建てです。(※いずれも年金受給要件を満たした場合)