「大企業」ならば収入・貯蓄が多い傾向はあるものの・・・・・・
世帯の年間収入・貯蓄額ともに、世帯主の勤務先の規模におおむね連動することが分かりました。ただし、いずれも共働き夫婦であれば妻の収入も含めた、世帯全体の金額である点には注意が必要でしょう。
企業規模、そして年収は勤務先を選ぶ上で重要な基準となることは確かですが、働きやすさに繋がる企業文化の見極めもポイントの一つといえそうですね。
今後は、育児・介護休暇の取りやすさや、さらにはリモートワークの実施率など「賃金には反映されにくい部分」にも着目したいところ。長い目で見ると、世帯全体の収入・貯蓄を押し上げる大きなファクターとなり得ます。
世帯の収入・貯蓄は、ライフスタイルや家族構成によって大きく変わります。家族の働き方もそれぞれ。とはいえ、こうした統計結果とご自身の貯蓄事情を比較することは、キャリアプラン、さらには家族の将来を見据えた資産形成を考える上で何らかの参考になるでしょう。
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参考資料
著者
二種外務員資格(証券外務員二種)記者/編集者/校閲者/
ニ種外務員資格(証券外務員二種)・相続診断士・認知症介助士・終活ガイド資格1級保有。早稲田大学第一文学部史学科卒。学参系編集プロダクションなどで校閲・編集・執筆を経験。人文・社会系一般書籍、中学・高校社会科教材、就職試験問題の制作関連業務で15年以上の経験を持つ。
現在は株式会社モニクルリサーチが運営する『くらしとお金の経済メディア~LIMO(リーモ)~』において、金融系メディアの編集者兼執筆者として、コンテンツ制作や編集を担当。
総務省「家計調査」・厚生労働省「厚生年金保険・国民年金事業の概況」・J-FLEC(金融経済教育推進機構)「家計の金融行動に関する世論調査」などの一次資料に基づくデータ記事の執筆に強み。紙媒体での経験に加え、家族の介護を通じて得た知見を生かしながら、「お金とくらし」にまつわる情報を丁寧に発信している。(2026年2月12日更新)