勤め先の企業規模別、年収はどれくらい？

冒頭でも触れたように、年間収入は勤め先の規模が大きいほど高い傾向があります。家計調査の結果を見ても同様です。

世帯主の勤め先の企業規模別「年間収入」

  • 1～9人：586万円
  • 10～29人：600万円
  • 30～99人：657万円
  • 100～299人：738万円
  • 300～499人：729万円
  • 500～999人：778万円
  • 1000人以上：847万円

官公：863万円
平均：740万円

企業規模が30人未満の場合、年間収入は約600万円。「1000人以上」と「官公」は平均800万円を超えます。では、引き続き「貯蓄額」を見ていきます。

貯蓄は勤め先の企業規模で違うのか？

では、勤務先の規模と「貯蓄額」の関係はどうでしょう。

勤め先の企業規模別の貯蓄額

  • 1～9人：948万円
  • 10～29人：1040万円
  • 30～99人：1130万円
  • 100～299人：1389万円
  • 300～499人：1255万円
  • 500～999人：1437万円
  • 1000人以上：1586万円

官公：1580万円
平均：1378万円

冒頭でも紹介したように、勤労世帯全体の貯蓄額は平均1378万円。1000万円のラインは超えています。ただし、企業規模「1～9人」の貯蓄額は900万円台中盤ですが、「1000人以上」は1500万円台。

年間収入と同じく、平均貯蓄額も勤め先の企業規模とおおむね連動していることが分かります。

資産全体を見る上で、貯蓄と負債はセットで把握していく必要がありますね。まずは、負債額をつかんだ上で、貯蓄から負債を差し引いた「純貯蓄額」を見ていきましょう。