地方でも中学受験の裾野が広がった
このように、たとえば中学2、3年から勉強すればそこそこ良い大学に入れるという考えは、地方でも過去のものとなりつつあります。
公立中高一貫校を狙う小学生は、塾で学校では学ばない応用問題を解き、学力をアップさせます。そして、こうした成績上位層の厚みが増していくことで、中学に入ってからでは真面目に勉強しても追いつくことがなかなか難しいという状況が生じるようです。
そのため、子どもの教育を考えるうえでは、時代の変化を理解することの重要性も高まってきています。また、育ってきた環境が異なる夫婦がお互いの成功経験を重視してしまうと、教育方針を巡って衝突が起きやすくなります。
公教育を筆頭に教育事情が大きく変化している中で、いつまでも自分の子ども時代と同じ感覚でいるのは、かえって我が子にネガティブな影響を及ぼしてしまう可能性もあるのです。
教育も変化し続けている
小学校では2020年度から、中学校は2021年度から、高等学校は2022年度から、それぞれ新しい学習指導要領がスタート。また、子どもの教育のゴールと位置付けされている大学でも入試制度が多様化し、かつては絶対的な主流であった一般入試の募集定員は国公私立問わず年々減少しています。
自分の経験だけで子どもの教育方針を決めて舵取りをするのではなく、昨今の入試改革や教育トレンドなどの情報を集め、子どもの教育に活かしていきたいものですね。
参考資料
- 新しい学習指導要領 生きる力(文部科学省)
- 平成28年度以降の定員管理に係る私立大学等経常費補助金の 取扱について(文部科学省)
中山 まち子