世間では、これからは“ジョブ型雇用だ"と、けっこう騒がしいですよね。たしかに、日立製作所、資生堂、富士通、KDDIなどの大手企業が、職務を明確にして年齢や年次を問わずに適切な人材を配置するジョブ型雇用への移行を加速させています。

実際のところ、日本企業のジョブ型雇用はどこまで進んでいるのでしょうか。最新レポートからみてみましょう。そして、ジョブ型雇用の世界に向けたサバイバル術も、少しだけ考えてみます。

57.6%の企業がジョブ型雇用導入に前向き

今年（2021年）6月25日にパーソル総合研究所から「ジョブ型人事制度に関する企業実態調査」が発表されました。この調査は企業規模300人以上の日本企業に勤める「経営・経営企画」「総務・人事」担当者で、自社の「人事戦略・企画」あるいは「人事管理」の動向を把握している者が対象です（全740名/20〜60歳男女）。

まず、一番気になる点、ジョブ型雇用の導入意向ですが、ジョブ型の導入状況・見通しをたずねたところ、57.6%が「導入済み」または「導入検討中（導入予定含む）」と回答。28.5%の企業は今後も「導入しない」としています。

過半数の企業が、ジョブ型雇用の導入に前向きの姿勢を示しています。個人的な感想としては“日本企業は想像以上に前向きだな"という印象です。では、導入/非導入の理由を見ていきます。