昨年くらいから「テレワーク」に「働き方改革」「ジョブ型雇用」など、私たちの働き方をめぐって、さまざまなキーワードが飛び交っています。正直、「黙って仕事させてくれよ」という気さえしてきますよね。
今回は今年（2021年）の6月に発表されたテレワークの最新レポートをもとに、もしかするとガラパゴス化の予感もする日本のテレワークについて考えていきます。
テレワークで総労働時間が増加!?
6月22日に発表されたレポート「新展開を迎えた働き方改革・テレワーク推進～コロナ下における課題と取組～」。これは一般社団法人日本テレワーク協会が、「働き方の未来特別研究プロジェクト」において交換された意見や企業の事例をまとめたレポートです。
このプロジェクトには、テレワークで先進的なNTTデータや富士通などITに関わる企業をはじめとして、日産自動車、日本航空、三井住友海上火災保険など、幅広い業界から約20社が参加。主に人事担当者がメンバーとなっています。
注目されるのは、これらのテレワークに前向きに取り組んでいる企業において、コロナ禍によるテレワークが進んだ2020年度は、2019年度よりも総労働時間が延びている企業が目立ったという記載があることです。
テレワークは本来、業務の効率化を実現するはずですが、なぜ、こんな不思議な現象が起きるのでしょうか。
