男女別「国民年金・厚生年金」みんなの受給額

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「人生の三大支出」といえば、教育資金・住宅資金そして老後資金です。

そして、このうちの「老後資金」については、すべての人に必要となるものですね。

老後の生活を支える柱となるのは、私たちの多くにとって、まずは公的年金でしょう。なかには、さらにゆとりをもたせるためにNISAやiDeCo、個人年金保険といった形で備えていらっしゃる方も多いかと思います。

公的年金の支給額は毎年見直しが行われていますが、「今」のシニア世代がどのくらい年金を受給できているかを知ることは、何らかの参考にはなりそうですね。

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そこで今日は、現役世代の私たちの多くが気になる、「国民年金」「厚生年金」の受給額について見ていきましょう。

ねんきんの、基本

日本の公的年金制度は「2階建て構造」などと呼ばれます。これは、ベースとなる国民年金(1階部分)と、上乗せ部分にあたる厚生年金(2階部分)からなるためです。

国民年金・厚生年金って、「ざっくり、どこが違うの?」

国民年金は、日本国内に住む20歳から60歳までのすべての人に加入が義務付けられています。これに上乗せして、会社員や公務員は厚生年金に加入します。

国民年金・厚生年金、どちらの加入者も、受給要件を満たした場合「原則65歳」から年金を受けとります。

老後に受け取る年金は、どう違うの?

国民年金のみに加入していた人(自営業、フリーランス、専業主婦(夫)など)は「老齢基礎年金」(1階部分のみ)を、厚生年金に加入していた人は「老齢基礎年金」(1階部分)にプラスして「老齢厚生年金」(2階部分)を受け取ります。

よって、老後に受け取る年金額は、国民年金よりも厚生年金が手厚くなる傾向にあります。これについては、のちほど触れます。

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執筆者
  • 鶴田 綾
  • ファイナンシャルアドバイザー

福岡女学院大学卒。卒業後まもなく渡米、1年の留学生活の後、日本郵便株式会社にてリテール営業に従事。特に生命保険の販売では商品分析を得意とし、豊富な商品知識を持つ。お金の悩みに徹底的に寄り添う姿勢で顧客からの信頼も厚い。現在はこれまでの金融商品の知識を生かし、個人向け資産運用のサポート業務を行う。一種外務員資格(証券外務員一種)などを保有。