〈男子〉平均年金月額：16万4770円

  • ～5万円未満：15万0977人
  • 5～10万円未満：97万6724人
  • 10～15万円未満：261万3866人
  • 15～20万円未満：436万9884人
  • 20～25万円未満：224万9128人
  • 25～30万円未満：28万8776人
  • 30万円～：1万7626人

〈女子〉平均年金月額：10万3159円

  • ～5万円未満：31万5100人
  • 5～10万円未満：234万1321人
  • 10～15万円未満：218万2510人
  • 15～20万円未満：41万2963人
  • 20～25万円未満：6万3539人
  • 25～30万円未満：4166人
  • 30万円～：379人

先程の国民年金と比べると、かなり差があるように見えますね。

平均年金月額を見ても、約6万円の差があり、ボリュームゾーンは男性が15万円以上になっています。

一方、女性のボリュームゾーンは5～10万円未満となっており、厚生年金に関しては男女間でも受給額に大きな差があるのがわかります。

ただ、このデータはあくまで現在年金を受給している方々の情報になりますので、働く女性が増えている昨今の状況を考えると、今の現役世代が定年を迎える頃には男女差は縮まっていることでしょう。

しかし、それでも女性は妊娠や出産などにより、どうしても働けない期間が男性よりも長くなってしまう可能性はあるので、何かしらの年金対策が必要になってくると言えそうです。

老後対策にはいくら必要か

それでは、相対的に多くの年金を受け取れる厚生年金受給者、特に男性会社員などは老後に向けて何も準備をする必要はないのでしょうか？

一昨年に話題になった「老後2000万円問題」をもとに、老後に必要になるお金を確認していきましょう。

金融審議会「市場ワーキング・グループ第21回（厚生労働省提出資料）」によると、2000万円の内訳は次の様になります。