NAND業界再編、インテル撤退が「スイッチ」の役割に？ SKはスマホ依存解消

半導体メモリー大手の米マイクロンテクノロジーは、2021年度（21年8月期）設備投資金額として、90億ドルを計画する。微細化や多層化など世代交代に関わる投資が中心で、ウエハー投入能力の増強は行わずに需要増に対応していく考え。分野別では、NANDおよび後工程分野への投資を前年度比で増額する。

キオクシアホールディングスは、10月6日に予定していた株式上場に向けた手続きを中止し、上場を延期すると正式に発表した。市場環境の好転など適切な上場タイミングを引き続き検討していくとしている。新型コロナウイルスに伴う最終製品の需要低下と、ファーウェイに対する規制強化をはじめとする米中関係の悪化が上場延期を招く要因となった。

メモリーをはじめとする半導体需要のカギを握るデータセンターの投資は足元で一服感が出ているものの、年末～年明けにかけて再開機運が高まっている。ただ、投資を牽引する米系4社でも、コロナ禍で投資スタンスに温度差が生じており、より個別企業の動向を把握する必要が出てきた。投資再開のきっかけとなりそうなインテルのサーバー用新CPUに関しては、性能面では顧客要求を満たしていないとの指摘もあり、置き換え需要を喚起する材料にならない可能性もある。